建築設備士は、建築設備全般に関する知識及び技能を有し、建築士に対して、高度化・複雑化した建築設備の設計・工事監理に関する適切なアドバイスを行える資格者である。
　 建築士法第20条第4項に基づき、国土交通大臣の登録を受けた（財）建築技術教育普及センターが、年1回試験を実施している。
　 建築設備士の資格取得者数は、平成18年10月26日現在、35,678人である。

　 （財）建築技術教育普及センター
　　〒104-0031　東京都中央区京橋 2-14-1
　　電話 ： 03-5524-3105
　　　　　※試験の詳細については、必ず試験実施機関にご確認ください。

　下記の学歴または資格および、それに応じた実務経験が必要である。

条件区分		学歴、資格等			建築設備に関する 実務経験年数
		最終卒業学校または資格		過程
学歴 ＋ 実務	（一）	大学（新制大学、旧制大学）		正規の建築、機械、電気またはこれらと同等と認められる類似の課程	卒業後 2年以上
	（二）	短期大学、高等専門学校、旧専門学校		〃	卒業後 4年以上
	（三）	高等学校、旧中等学校		〃	卒業後 6年以上
	（四）	イ	専修学校（専門課程）＊1	〃	卒業後 4年以上
		ロ	イに掲げる専修学校（専門課程）以外の専修学校（専門課程）	〃	卒業後 6年以上
	（五）	イ	職業能力開発総合大学校または職業能力開発大学校（長期課程）	〃	卒業後 2年以上
		ロ	職業能力開発総合大学校または職業能力開発大学校（応用課程）＊2
		ハ	職業訓練大学校（長期指導員訓練課程または長期課程）
		ニ	職業訓練短期大学校（特別高等訓練課程、専門訓練課程または専門課程）を卒業した後、職業能力開発総合大学校または職業能力開発大学校（応用課程）
	（六）	イ	職業能力開発総合大学校、職業能力開発大学校または職業能力開発短期大学校（専門課程）	〃	卒業後 4年以上
		ロ	職業訓練短期大学校（特別高等訓練課程、専門訓練課程または専門課程）
	（七）	イ	高等学校を卒業した後、職業能力促進法による職業能力開発校、職業能力開発促進センターまたは障害者職業能力開発学校（普通課程）	〃	修了後 6年以上
		ロ	高等学校を卒業した後、旧職業能力促進法による職業訓練施設（職業訓練短期大学校を除く。） （高等訓練課程、普通訓練課程または普通課程）
資格 ＋ 実務	（八）	イ	一級建築士		2年以上 （資格取得の前後を問わず、通算の実務経験年数）
		ロ	一級電気工事施工管理技士
		ハ	一級管工事施工管理技士
		ニ	空気調和・衛生工学会設備士
	（九）	イ	第1種または第2種電気主任技術者
		ロ	第3種電気主任技術者
実務のみ	（十）	建築設備に関する実務の経験のみの者			9年以上
−	（十一）	区分（一）から（十）まで同等以上の知識及び技能を有すると認められる者

＊1　修業年限が 2年以上、かつ、60単位以上を修了した者に限る。 ＊2　職業能力開発総合大学校、職業能力開発大学校または職業能力開発短期大学校において、専門課程のうち正規の建築、機械または、電気に関する課程を修めて卒業した者に限る。

　受験手数料 ： 34,650円 （うち消費税額 1,650円）

　1 第一次試験 （学科）
　　建築一般知識、建築法規 3時間 （五者択一によるマークシート方式）
　　建築設備 3時間 （五者択一によるマークシート方式）
　2 第二次試験 （設計製図）
　　建築設備基本計画、建築設備基本設計製図 5時間30分

　1　受験申込 ： 3月上旬〜下旬
　2　第一次試験 （学科） ： 6月下旬 （日曜日）
　3　第一次試験の合格発表 ： 8月上旬
　4　第二次試験 （設計製図） ： 8月下旬 （日曜日）
　5　第二次試験の合格発表 ： 10月下旬

⇒年間スケジュール へ

	平成16年		平成17年		平成18年		平成19年		平成20年
	実受験者数	合格率	実受験者数	合格率	実受験者数	合格率	実受験者数	合格率	実受験者数	合格率
	合格者数		合格者数		合格者数		合格者数		合格者数
第一次 試験	2,544 759	29.8％	2,416 611	25.3％	2,460 570	23.2％	2,137 368	17.2％	2,463 903	36.7％
第二次 試験	1,047 625	59.7％	868 485	55.9％	788 450	57.1％	568 351	61.8％	1,006 596	59.2％
総合	2,850 625	21.9％	2,685 485	18.1％	2,696 450	16.7％	2,345 351	15.0％	2,586 596	23.0％