社会調査の道具箱

Last update: 2009/8/1
作成者：関西大学社会学部教授　間淵領吾


Since 2000/05/26

社会調査を企画・実施し、データを分析する際に役立つ「道具」についての情報をこのページに貯蔵して行きます。
このページは、他のページにも増して、常時建設中です。

　目次

更新履歴：

• 2009/08/01：兵庫県民意識調査へのリンクを張りました。
• 2008/10/19：6-2-2のISSPへのリンクを張りなおしました。
• 2007/07/27：6-2-1の東京都［世論調査］へのリンクを張り直しました。ご連絡くださった東京都広報広聴部世論調査担当の方、ご連絡ありがとうございました。このところ忙しくてチェックを怠っていました。他のリンクについても近々チェックしたいと思います。
• 2006/08/03：岡本真氏（ACADEMIC RESOURCE GUIDE）の著書『これからホームページをつくる研究者のために』（築地書館）にて紹介されているのは、旧所属機関での授業における質疑応答であるため、このページの冒頭に掲載していた同書の書誌情報は削除しました。
• 2006/07/08：このサイトが岡本真氏（ACADEMIC RESOURCE GUIDE）の著書『これからホームページをつくる研究者のために』（築地書館）で紹介されることになったので、このページ冒頭に同書の書誌情報を掲載することにしました。
• 2006/05/09：4-2-2に国立情報学研究所［GeNii］を追加しました。
• 2006/01/19：4-2-2に［新書マップ］を追加しました。
  
• 2006/01/17：5-0（学会・研究会）を新設し、比較社会科学国際コンファレンス（2006年7月15-16日＠上智大学）を掲載しました。野宮大志郎先生＠上智大学からリンクを貼って宣伝してほしい旨の依頼があったためです。
  
• 2005/10/26：4-2-2に日本社会学会［社会学文献情報データベース］を追加しました。データベース委員なのに灯台下暗しでした…。
  
• 2005/06/21：4-2-2に［古本屋さんの横断検索］を追加しました。
• 2005/06/20：4-2-6として「職業を検索」を新設し、労働政策研究・研修機構（JILPT）［職業データベース検索］［職業データベース職業名全件一覧（職業分類順）］、総務省統計局 ［日本標準職業分類（分類項目表）］、厚生労働省職業安定局 ［職業分類逆引き］などを追加しました。これにともない、「その他を検索」は4-2-7に繰り下げました。
• 2005/05/16：4-2-2に日本図書館協会[都道府県別公共図書館蔵書検索 Web OPAC]を追加しました。
• 2005/04/19：以下のサイトへのリンクが切れていたので、張りなおしました。古書検索サイト「スーパー源氏」、国民生活金融公庫「調査結果」、労働政策研究・研修機構「研究成果」、全国少年補導協会、全国暴力追放運動推進センター、東京商工リサーチ「倒産速報」、電通「Dentsu Online」
• 2005/04/08：2005年度から関西大学でICPSR Directが全学的に利用可能になったので、データアーカイブとICPSR Directの利用法に関する説明ページを作成するとともに、6-2-2のICPSR国内利用協議会に関する枠内注記を更新しました。
• 2005/03/03：久し振りに追加したら大量になってしまいました…。4-2-2に大阪府立図書館[大阪府Web-OPAC横断検索]と大阪府立国際児童文学館を、4-2-6にゼンリン[住宅地図：価格表] を、6-2-1に大阪大学大学院人間科学研究科SRDQ事務局 [質問紙法にもとづく社会調査データベース(SRDQ)]と統計数理研究所[日本人の国民性調査]と内閣府[国民生活白書]ならびに[国民生活選好度調査]と、国民生活金融公庫[調査結果] と警視庁[犯罪発生マップ]と大阪府警[犯罪発生の状況]と国立国語研究所[意識調査]と気象庁[調査報告] とTBS[JNN 世論調査]とレヴァイアサン・データバンクと財団法人家計経済研究所[消費生活に関するパネル調査]と毎日企画サービス調査部 [読書世論調査・学校読書調査]と大阪府[府政に関する世論調査結果の概要]ならびに[統計情報・調査結果の情報一覧]と大阪市市民局[審議会等・各種調査]と総務省統計局[なるほどデータfor kids]を、6-2-2にIFDO (International Federation of Data organizations)とCESSDA (Council of European Social Science Data Archives)とNCES[IAED: International Archive of Education Data] とPollongReport.comを、 9に酒井聡樹先生＠東北大学大学院生命科学研究科[若手研究者のお経-これから論文を書く若者のために-]を、追加しました。また、6-2のリンク切れサイトにリンクを張りなおしました（特にNHK放送文化研究所）。
• 2004/05/22：6-1に山本潔著『日本の労働調査：1945〜2000年』（東京大学出版会、2004年）を追加しました。
  
• 2004/04/22：6-2-1に私のしごと館の職業データベース［Job JOb World］を追加しました。これは素晴らしい！
• 2004/04/04：ページに残存していた旧勤務先関連情報を修正しました。
• 2004/04/01：間淵領吾の勤務先変更に伴い、サイトを移動しました。
• 2004/01/13：4-2-6の科学技術振興機構ReaDへのリンクを更新しました。
• 2003/06/04：6-2-1の（社）全国少年補導員協会へのリンクを更新しました。
• 2003/05/23：6-2-1の読売新聞社東京本社世論調査部「読売新聞世論調査項目一覧」のURLを更新しました。
• 2003/05/01：4-2-2に古書検索サイトを追加しました。
• 2003/01/08：6-2-2にThe Pew Research Centerを追加しました。その他のリンクを修正しました。9のトップに好著を１冊追加しました。
• 2002/11/20：6-2-1に社団法人日本玩具協会の「玩具白書」と「今月のおもちゃ売上ベスト 10」を追加しました。
• 2002/06/25：6-2-1に「朝日の読者 Data Web 2002」を追加しました。
• 2002/06/04：6-2-2に統計数理研究所「７ヶ国価値観国際比較調査」を追加しました。
• 2002/05/23：6-2-1のSSJデータ・アーカイブのリンクを修正しました。
• 2002/03/12：6-2-1のリンクを修正しました。
• 2002/03/04：6-2-1に全国求人情報誌協会［求人広告掲載件数集計］を追加しました。4-2-2〜4-2-6のリンクを修正をしました。
• 2001/10/22：6-2-1に国民生活センター「行政情報リンク」を追加しました。
• 2001/08/29：6-2-1に「厚生労働省発表資料」を追加しました。
• 2001/08/25：4-1-2を新設し、東京と関西の書店・図書館ガイドブックを追加しました。
• 2001/08/20：4-2-6に財団法人「地方自治情報センター」を追加しました。
• 2001/07/29：6-2-1に財団法人「明るい選挙推進協会」を追加しました。
• 2001/07/26：4-2-6に鹿児島大学法文学部法政策学科の「全国条例データベース」を掲載しました。
• 2001/07/12：6-2-1にリクルート・ワークス研究所の「調査報告書」を掲載しました。
• 2001/07/07：6-2-1にリクルートリサーチの「調査資料室」を掲載しました【が、サイト閉鎖で削除しました】。
• 2001/07/04：6-2-2に中國新聞「日・米・タイ・中・仏５カ国同時世論調査」結果を掲載しました。
• 過去の更新内容

• 坪田一男、1997、『理系のための研究生活ガイド：テーマの選び方から留学の手続きまで』（講談社ブルーバックス：B1186）、 \760。

• 坪田一男、1997、『理系のための研究生活ガイド：テーマの選び方から留学の手続きまで』（講談社ブルーバックス：B1186）、 \760。
• 後藤尚久、1992、『アイデアはいかに生まれるか：これでキミも〈独創〉人間』（講談社ブルーバックス：B925）、\780。
• 海保博之、1999、『連想活用術：心の癒しから創造支援まで』（中公新書：1506）、中央公論新社、\660。
• 市川伸一、1997、『考えることの科学：推論の認知心理学への招待』（中公新書：1345）、中央公論新社、\680。
• 鎌田　慧、2000、『現代社会100面相』第３版(岩波ジュニア新書)、岩波書店。\700。
• 鎌田　慧、1989、『ドキュメント 労働者！：1967-1984』（ちくま文庫）、筑摩書房、\780。
• 鎌田　慧、1987、『ドキュメント 追われゆく労働者』（ちくま文庫）、筑摩書房、\460。
• 鎌田　慧、1985、『ドキュメント 失業』（ちくま文庫）、筑摩書房、\400。
• 坂東眞理子（編）、1998、『図説　世界の中の日本の暮らし』(新訂版)、大蔵省印刷局、\660。
• 日本能率協会マネジメントセンター（編）、、『アンケートデータブック』、日本能率協会マネジメントセンター。\2,000
• その他、アンケート調査年鑑の類（下記6-1参照）。

• レイヴ＆マーチ、1975=1991、佐藤嘉倫・大澤定順・都築一治（訳）『社会科学のためのモデル入門』(第１章〜第３章)、ハーベスト社。\2,987。
• 小林淳一・木村邦博、1991、「イントロダクション：社会学のねらいと方法」小林淳一・木村邦博（編）、『考える社会学』、ミネルヴァ書房。（特にわかりやすい個所は、「３　モデル・スペキュレーションの考え方」：5-15頁）。
• 杉本良夫＆ロス・マオア、1995、『日本人論の方程式』(ちくま学芸文庫:ス-1-1)、筑摩書房。\980。
• 飽戸弘、1987、『社会調査ハンドブック』、日本経済新聞社。\1,800。
• 豊田秀樹・前田忠彦、柳井晴夫、1992、『原因をさぐる統計学』(講談社ブルーバックス：B926)、講談社。\760。
• レイモン・ブードン、1971=1978、岡本雅典・海野道郎（訳）『社会学のロジック』、東洋経済新報社。
• レイモン・ブードン、1969=1970、宮島喬（訳）『社会学の方法』（文庫クセジュ：483）、白水社。
• ハンス・Ｌ・ゼターバーグ、1966=1973、安積仰也・金丸由雄（訳）、『社会学的思考法：社会学の理論と証明』、ミネルヴァ書房。

4-1．ガイドブック

4-1-1．情報収集ガイドブック

• 情報アクセス研究会（編）、1995、『現代人のための情報収集術』、青弓社。\2,060。
• 池田祥子、1995、『文科系学生のための文献調査ガイド』、青弓社。\2,000。
  

  4-1-2．書店・図書館ガイドブック

• 東京ブックマップ編集委員会、2001、『東京ブックマップ：東京23区　書店図書館徹底ガイド　2001-2002年版』、書籍情報社、 \780＋税。
• 関西ブックマップ編集委員会、2001、『関西ブックマップ：大阪・京都・神戸・奈良・滋賀・和歌山（２府４県）書店・図書館徹底ガイド』、創元社、\880＋税。

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  4-2．WWWで検索する

  4-2-1．ホームページを検索

4-2-2．和書を検索

• 日本社会学会 ［社会学文献情報データベース］
  

• 国立情報学研究所 ［Webcat］ ［GeNii］←NEW

• 日本図書館協会  都道府県別公共図書館蔵書検索 Web OPAC  ←NEW
  

• 大阪府立図書館  [大阪府Web-OPAC横断検索]（近畿の公共図書館等の蔵書を横断検索可能）←NEW

• 大阪府立国際児童文学館←NEW
  

• BK1   [絞込み検索] （購入もできます）
    Amazon.co.jpAmazon.co.jp 　
• 新書マップ・プレス ［新書マップ］
  

• 図書館流通センター ［新刊書籍検索］ （購入は図書館のみが可能です）
   
• 皓星社 ［明治〜占領期の雑誌記事・論文検索］
   
• 法政大学大原社会問題研究所 ［文献データベース］
   
• 清水和秋研究室＠関西大学社会学部　［心理学関係論文タイトルデータベース］
   
• 新潟国際情報大学 ［心理学文献書庫］
   
• 古書検索サイト 　［本の枝折（しおり）］  ［古本屋さんの横断検索］  ［スーパー源氏］

  4-2-3．洋書・洋雑誌を検索

• Amazon.com ［Search Books］

• Ingenta （旧The UnCover Company）［Ingenta（学術洋雑誌論文検索・購入）］　※有料で論文をメールかFAXで送信してくれる。検索は無料。
   
• Annual Reviews    ［Annual Review of Sociology］ ※Abstractの閲覧は無料。Full Textは、登録後、有料でダウンロード可能。

  4-2-4．新聞記事を検索

• 毎日新聞  ［ニュースセレクション：記事全文］（毎日インタラクティブと旧JamJamに掲載された1997年８月以降の主要ニュース記事が検索可能）
   
• 読売新聞  ［人生案内］（有名な人生相談コーナーです。社会学的想像力の源泉の１つかもしれません。）
   
• 佐賀新聞  ［佐賀新聞記事データベース］共同通信社の配信記事も含まれており、自由に検索できたので非常に有用でしたが、2004年4月15日以降は佐賀新聞紙面掲載のＩＤとパスワードが必要になりました。佐賀新聞を購読している人はご利用ください（笑）。

  4-2-5．報道写真を検索

• 毎日新聞  ［毎日フォトバンク］（無料のDigital写真data base。戦前の写真12万枚と98年１月以降の写真・図表をあわせて約20万件。関連記事も検索できる。）

  4-2-6．職業を検索

• 総務省統計局  ［日本標準職業分類（分類項目表）］ ←NEW

• 労働政策研究・研修機構（JILPT）  ［職業データベース検索］ ［職業データベース職業名全件一覧（職業分類順）］ ［職業データベース職業名全件一覧（職業名カナ順）］ ←NEW

• 私のしごと館　 ［Job JOb World］（職業に関する総合的データベース。各職業従事者へのインタビュー映像等もあり、驚異的にわかりやすい！）

• 厚生労働省職業安定局  ［職業分類逆引き］ ←NEW

• 兵庫県神戸市兵庫区西出町自治協議会公式ホームページ ［神戸市立入江小学校保護者の職業分類（明治35年）］（面白いのでリンクしておきます） ←NEW
  

• 4-2-7．その他を検索

• 独立行政法人 科学技術振興機構 ［ReaD 研究開発支援総合ディレクトリ］（大学等の研究活動に関する情報を、無料で、誰でも簡単に調べられます）
   
• 科学技術振興事業団  ［研究者人材データベースJRECIN］

• 廣岡秀一研究室＠三重大学 ［心理学尺度データベース］
  

• 鹿児島大学法文学部法政策学科 「全国条例データベース」
  

• 財団法人「地方自治情報センター」　 「地方公共団体コード」（全国各都道府県ならびに市区町村のコード番号と住所がダウンロードできます。地点データ作成に大変便利！）

• ゼンリン   [住宅地図：価格表] ←NEW 

• ＮＨＫ放送文化研究所（編）、2000、『現代日本人の意識構造』（第５版）、日本放送出版協会。\970。
• ＮＨＫ放送世論調査所（編）、1975、『図説 戦後世論史』（ＮＨＫブックス：243）、日本放送出版協会。
• 高橋　徹、1987、『近代日本の社会意識』、新曜社。
• 辻村　明、1981、『戦後日本の大衆心理：新聞・世論・ベストセラー』、東京大学出版会。
• 城戸浩太郎、1970、『社会意識の構造』、新曜社。
• 見田宗介・他（編）、1985、『文化と社会意識』（リーディングス日本の社会学：12）、東京大学出版会。

  5-2．社会階層・社会移動について

• 盛山・原・今田・海野・高坂・近藤・白倉（編）、2000、『日本の階層システム』（全６巻）、東京大学出版会。各\2,800。
  1. 原　純輔（編）、2000年 6月刊行、『近代化と社会階層』（日本の階層システム：1）、東京大学出版会。
  2. 海野道郎（編）、2000年 9月刊行、『公平感と政治意識』（日本の階層システム：2）、東京大学出版会。
  3. 近藤博之（編）、2000年 7月刊行、『戦後日本の教育社会』（日本の階層システム：3）、東京大学出版会。
  4. 盛山和夫（編）、2000年 6月刊行、『ジェンダー・市場・家族』（日本の階層システム：4）、東京大学出版会。
  5. 今田高俊（編）、2000年10月刊行、『社会階層のポストモダン』（日本の階層システム：5）、東京大学出版会。
  6. 高坂健次（編）、2000年 8月刊行、『階層社会から新しい市民社会へ』（日本の階層システム：6）、東京大学出版会。
      
• 1995年SSM調査シリーズ(全21巻)、1998年3月刊行。
  　文部省科学研究費補助金・特別推進研究(1)（課題番号：06101001）「現代日本の社会階層に関する全国調査研究」成果報告書、1995年SSM 調査研究会。
• 佐藤俊樹、2000、『不平等社会日本：さよなら総中流』（中公新書：1537）、中央公論新社。\660。
• 直井優・原純輔・小林甫（編）、1986、『社会階層・社会移動』（リーディングス日本の社会学：8）、東京大学出版会。\2,500。

  5-3．文献一覧（それぞれの巻末付録）

• 見田宗介・他（編）、1985、『文化と社会意識』（リーディングス日本の社会学：12）、東京大学出版会。
• 直井優・原純輔・小林甫（編）、1986、『社会階層・社会移動』（リーディングス日本の社会学：8）、東京大学出版会。\2,500。
• 見田宗介・栗原　彬・田中義久（編）、1988、『社会学事典』、弘文堂。【縮刷版には文献一覧がありません。】
   

  5-4．変り種？

• 電通総研（編）、1993、『（写真構成）世界の若者［７カ国66人］が生活場面を写す 私の好きなモノ』、電通、\2,800。
   

6-1．印刷された情報源

    文献１〜11は、世論調査を調べる手懸りになる。
    文献12は、政府刊行物で調査結果等を読むときに注意すべき点を述べたもの。

1. 佐藤博樹・石田浩・池田謙一（編）、2000、『社会調査の公開データ：２次分析への招待』、東京大学出版会、3,200円＋消費税。
2. 内閣総理大臣官房広報室（編）『世論調査年鑑：全国世論調査の現況』、大蔵省印刷局。
3. 総理府（編）、1969- 、『月刊 世論調査』、大蔵省印刷局。
4. 竹内宏（編）、1989- 、『アンケート調査年鑑』、並木書房。
5. 日本能率協会総合研究所マーケティング・データ・バンク（編）、1992、『生活者アンケート総覧』、日本能率協会。
6. 日本能率協会マネジメントセンター（編）、1992、『アンケート･データブック』、日本能率協会。
7. アンケート四季報編集委員会（編）、、『アンケート四季報』（季刊）、泰流社。
8. アリアドネ、1996、『調査のためのインターネット』(ちくま新書)、筑摩書房。
9. 労働調査論研究会（編）、1970、『戦後日本の労働調査』、東京大学出版会。
10. 東京大学社会科学研究所（編）、1991、『戦後日本の労働調査［分析篇覚書］』（東京大学社会科学研究所調査報告：第24集）、東京大学社会科学研究所。
11. 山本潔、2004、『日本の労働調査：1945〜2000年』、東京大学出版会。
    
12. 日下公人、1994、『お役所情報の読み方：政府刊行物は「宝の山」』（講談社＋α文庫:G3-1）、講談社。
     

6-2．インターネット上の情報源

6-2-1．日本の調査データや集計結果を入手するための道具

• STATPACK   ［日本の統計データベース］
• 首相官邸   ［我が国の統計］（主な省庁の統計資料）　　［官報資料版］　　［閣議決定・施策の解説等］
• 総務省統計局統計センター [統計データ] [情報源案内] [統計データ・ポータルサイト](政府統計の総合窓口)　 [なるほどデータfor kids] 
   
• 内閣府　　［世論調査：調査結果］    ［有識者アンケート調査：調査結果］    ［男女共同参画室：調査結果］ 

                       [国民生活白書]（全文、要旨、図表CSVファイル）      [国民生活選好度調査]

　　　　　　　　　　　［経済統計］（旧・経済企画庁関連：景気動向指数、機械受注統計、法人企業動向、消費動向、景気ウォッチャー、等）

　　　　　　　　　　　［今週の指標］　　［白書］（経済白書、世界経済白書、経済の回顧、アジア経済、地域経済レポート）

• 法務省　　［統計］　　［白書］　　［国会提出法案など］

• 財務省　　［統計資料］

• 国税庁　　［統計情報］　　［記者発表資料］　　［路線価図等閲覧］

• 文部科学省　　［統計］　　［白書］

• 厚生労働省　　［厚生統計］［労働統計］　[厚生統計に用いる主な比率及び用語の解説]　［労働統計に用いる主な比率及び用語の解説］
  　 　　 「厚生労働省発表資料（1999年以前の労働省の分を含む）」　旧厚生省［報道発表資料(1999 年以前の分)］
  　　　　「児童相談所における児童虐待相談の処理状況報告（平成10年度）」　「養護施設入所児童等調査結果の要点（平成10年2月1日調査）」

• 独立行政法人）高齢・障害者雇用支援機構  [高齢者雇用関連資料]  [障害者雇用関連資料]

• 私のしごと館　 ［Job JOb World］（職業に関する総合的データベース。各職業従事者へのインタビュー映像等もあり、驚異的にわかりやすい！）

• 農林水産省　　［基本統計］　　［統計情報］　　［白書の概要］　　［農林水産技術会議事務局］（各種データベース）

• 経済産業省　　［統計］　　［白書・報告書］　　［報道発表］

• 国土交通省　　［交通関係統計資料］　　［国土交通月例経済］　　［建設関係基礎統計資料］

　　　　　　　　　　　　　　［白書］（水資源白書、国土レポート、土地白書、首都圏白書、運輸白書、海運白書、建設白書）

　　　　　　　　　　　　　　［報道発表資料］

• 気象庁  [調査報告]

• 日本郵政公社　［統計データ］　　［情報通信白書］　　［報道発表資料（本社）］

• 外務省　　［渡航関連統計］

• 日本銀行    ［論文・レポート］     ［統計データ］

• 国民生活センター    ［中央省庁からのお知らせ］

• 国民生活金融公庫   [調査結果]（景況、新規開業、教育費、中小企業経営）

• 統計数理研究所  [日本人の国民性調査]

• （社）中央調査社    ［調査概要］       ［中央調査報］（社会調査に関する論文・記事）

• （社）新情報センター　［自主調査（SJCPOLL)の結果］（掲載されなくなったようです）　　［機関誌『新情報』］（調査及び調査環境に係わる論文・記事を掲載した機関紙）

• （財）日本世論調査協会［トップページ］（協会報「世論」の一部分を読むことができます。）

• 金融広報中央委員会    ［調査・アンケート］  ［暮らしに身近な統計集］

• 労働政策研究・研修機構（JILPT）  ［調査研究成果］［統計情報］［各種データベース（労働政策・労働記事・論文・調査研究機関・調査研究成果・労働問題専門家・労働委員会関係）］

• （財）連合総合生活開発研究所  ［自主調査］  ［委託調査］

• ＮＨＫ放送文化研究所    [一般世論調査] [政治意識月例調査] [全国個人視聴率調査] [放送世論調査] [番組研究] [放送関係雑誌記事索引（「視聴者・世論調査」など）] 

• TBS   [JNN世論調査]（内閣・政党支持率等）    JNNデータバンク[Point Data]（TBSをキー局とする全国28社のテレビ局(JNN系列)が毎年共同で行っている総合ライフスタイル調査の概要紹介）

• 財団法人 明るい選挙推進協会　　［トップページ］　［投票率］　［選挙の意識調査］

• 朝日新聞　　［個別接触率速報］（ある日の東京本社版と大阪本社版の各紙面掲載の個別広告を確かに読んだ見た・読んだ率等がわかります）  ［朝日の読者 Data Web 2002］（朝日新聞の販売部数や購読者の特性だけでなく、他の全国紙についても知ることができます←リンク切れ）

• 読売新聞社東京本社世論調査部　　［読売新聞世論調査項目一覧］（データ提供は有料）

• 日本経済新聞社    ［各種調査結果概要］    ［日経電話世論調査］     [ランキング]

• 日経リサーチ    ［レポート＆データ］     ［新聞掲載調査一覧］（過年度分も掲載されています）

• 日経産業消費研究所    ［日経消費予測指数］     ［日経地域情報］    ［新製品四半期ランキング］

• 日経ＢＰコンサルティング　　［調査結果］

• 毎日企画サービス 調査部  [読書世論調査（1947年以降毎年）・学校読書調査（1954年以降毎年）]（概要紹介、バックナンバー価格表）←NEW 

  
  
• Web Japan    ［英文による紹介］（日本の各種世論調査結果）

• (財)統計情報研究開発センター    ［同センター・ホームページ］

• ビデオ・リサーチ　　［視聴率］

• 警察庁　　［犯罪統計資料＆交通事故発生状況］  [犯罪発生マップ]

• 大阪府警   [犯罪発生の状況]
  

• （財）交通事故総合分析センター　　［交通事故死者日報］（警察庁交通局まとめ）　　［交通事故統計データ］（利用者登録後、データのダウンロードが有料で可能）

• 全国暴力追放運動推進センター（財団法人全国防犯協会連合会）　　［各種資料］（銃器発砲事件数、暴力団構成員検挙人数、他）

• （社）全国少年補導員協会　　［少年非行の概況］（警察庁統計）

• 消防庁　　［消防庁資料］

• 公害等調整委員会　　［公害苦情調査結果］　［公害等調整委員会年次報告書（公害紛争処理白書）］

• 防衛庁　　［ライブラリー］

• 衆議院　　［役員等一覧］　［会派別所属議員一覧］　［衆議院議員一覧（50音順）］　［委員名簿］

• 参議院　　［トップページ］   ［各種委員会委員名簿］   ［本会議投票結果（案件毎、政党・議員別）］   ［請願情報］

• 国立国会図書館　　［国会会議録検索システム］　※登録されているのは、第１回国会（1947年05月20日）以降の本会議、全ての委員会等の会議録!!!

• 最高裁判所　　［司法統計］

• 内閣法制局　　［最近の法律・条約］

• 国立国語研究所  [意識調査]
  

• 国立女性教育会館　　［調査・統計・文献情報等の検索データベース］

• 株式会社インサイトインターナショナル　　［仕事ガイド］

• 電通    ［Dentsu Online：資料室］

• 博報堂    ［生活総合研究所］

• 株式会社インテージ（旧：社会調査研究所）    ［スペシャル・レポート］

• 日本リサーチ総合研究所　　［消費者心理動向調査（生活不安度指数）］

• 社団法人　全国求人情報誌協会    ［求人広告掲載件数集計］（同協会会員社発行の求人情報誌に掲載された求人広告件数を集計）　　

• 帝国データバンク［倒産速報＆集計］

• 東京商工リサーチ    ［倒産速報］

• 国立社会保障・人口問題研究所（社会保障、人口問題）    ［少子化情報（統計情報、文献情報、政策情報）］

• Child Research Net（後援：ベネッセ教育研究所・ベネッセコーポレーション）    ［Child Research Net Library］

• 社団法人 日本玩具協会    ［年度別玩具ベストセラー］    ［今月のおもちゃ売上ベスト5］

• リクルート・ワークス研究所　［調査報告書］（大卒求人倍率調査、大学生の企業イメージ調査、その他）

• リクルート キャリアガイダンス.net ［統計データ］

• CLARINET (Children Living Abroad and Returnees Internet)    ［帰国児童生徒教育等情報］（帰国児童、外国人児童生徒数）

• 東京都　［世論調査］

• 大阪府   [府民意識調査の結果結果]   [統計情報・調査結果の情報一覧]

• 大阪市市民局  [審議会等・各種調査]（男女共同参画、同和問題、外国籍住民）

• 兵庫県　［県民意識調査］←NEW
• 東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター   ［SSJデータ・アーカイブ］    ［項目検索・単純集計］

• 大阪大学大学院人間科学研究科SRDQ事務局  [質問紙法にもとづく社会調査データベース(SRDQ)]（1955〜1995年SSM調査個票データをオンライン分析できます。） 

• レヴァイアサン・データバンク（政治意識、投票行動等に関する調査の個票データ：有料）

• 財団法人家計経済研究所  [消費生活に関するパネル調査]（個票データ：大学又は国公立研究機関の研究者・大学院生のみ利用可能）
  

6-2-2．海外の調査データや集計結果を入手するための道具

• 統計数理研究所　　「７ヶ国価値観国際比較調査」（国民性の国際比較）

• 中國新聞　　「日・米・タイ・中・仏５カ国同時世論調査」

• IFDO (International Federation of Data Organizations)    [IFDO & CESSDA Member Archives]

• CESSDA (Council of European Social Science Data Archives)  [IDC (Integrated Data Catalogue)]（加盟機関データセット横断検索）
  

• ICPSR (The Inter-university Consortium for Political and Social Research )
  ［ICPSR Data Archive］　　 ［ICPSR Browse by Subject］　　 ［ICPSR Search Full Data Holdings］
  ※ World Value Survey や International Social Survey Programme などに、日本のデータが含まれており、国際比較が可能です。

※関西大学は、ICPSR国内利用協議会の加盟機関です。関西大学の学部生・大学院生・教員（専任、非常勤は問いません）は、ICPSRのあらゆるデータを金銭的に個人負担することなく、学術利用することができます。   関西大学では、2005年4月1日から、全学でICPSR Directが利用可能になりました。これに伴い、学内のネットワークに接続されたコンピュータから各自がデータファイルを直接ダウンロードすることが可能となりました。利用申請書によるデータ配付方式は廃止しました。 　利用希望者は、ICPSR国内利用協議会の説明文、本学図書館の利用案内文、ならびに間淵作成の利用マニュアルを熟読の上、ICPSR Data Archiveで利用者登録をおこない、必要とするデータファイルを直接ダウンロードしてください。   不明な点については、本学連絡責任者（本学図書館のICPSR利用案内文を参照）までお問い合わせください。 ICPSR国内利用協議会 関西大学代表者：社会学部助教授 間淵領吾

• NCES (The National Center for Education Statistics)    [IAED: International Archive of Education Data] （教育関連調査の個票データ・アーカイブ）

• GESIS (German Social Science Infrastructure Service)　［ISSP - The International Social Survey Programme］

• General Social Survey　　［General Social Survey Data and Information Retrieval System］

• The Gallup Poll　[Gallup Poll Topics and Trends: A-Z]（30日間無料利用可能。その後は年間利用料95$が必要） [Special Reports]

• The Roper Center for Public Opinion Research, University of Connecticut ［Home］ [iPOLL] （有料）  ［Japanese Data Archive］  

• The Pew Research Center    ［Home］     ［Survey Reports］    ［What the World Thinks in 2002: How Global Publics View: Their Lives, Their Countries, The World, America］

• PollongReport.com ←NEW

• ILO  ［"LaborSta" （労働統計データベース）］

• OECD (Organisation for Economic Co-operation and Development, 経済協力開発機構)［OECD Statistics - Statistics］

7-0．データ分析入門

• 今田高俊（編）、2000、『社会学研究法：リアリティの捉え方』、有斐閣、\2,200。
  • 内容：社会学研究法の諸類型、モノグラフ、ドキュメント解析法、エスノメソドロジー、計量分析、多変量解析、数理モデル、シミュレーション、研究法と理論の接続などについて大変わかりやすく書かれています。
  • 推薦：卒業論文・修士論文を書く前に是非一読することを薦めます。

7-1．統計学

• 福井幸男、1995、『知の統計学：株価からアメリカンフットボールまで』、共立出版、\2,060。
• 大村　平、1969、『統計のはなし』、日科技連、\1,408。
• 佐藤　信、、『推計学のすすめ：決定と計画の科学』（講談社ブルーバックス：B116）、講談社。\640。
• ラリー・ゴニック＆ウルコット・スミス、1995、『マンガ　確率・統計が驚異的によくわかる』、白揚社。\1,900。
• ボーンシュテット＆ノーキ、、『社会統計学』、ハーベスト社。
• 郡山彬・和泉沢正隆、1999、『統計・確率のしくみ』（入門ビジュアルサイエンス）、日本実業出版社。\1,300。
• ダレル・ハフ、1968、『統計でウソをつく法：数式を使わない統計学入門』（講談社ブルーバックス：B120）、講談社。\620。
• 大村　平、1992、『数字は魔物』、ごま書房。\1,200。
• 林知己夫、1984、『調査の科学』（講談社ブルーバックス：B571）、講談社。
• 飽戸弘、1987、『社会調査ハンドブック』、日本経済新聞社、\1,800。
• 原純輔・海野道郎、1984、『社会調査演習』、東京大学出版会、\2,000。
• 松原　望、1996、『わかりやすい統計学』、丸善株式会社。
• 永田　靖、1996、『統計的方法のしくみ：正しく理解するための30の急所』、日科技連。\2,500。
• 清水　誠、1996、『データ分析はじめの一歩』（講談社ブルーバックス：B1145）、講談社。\760。
• 清水　誠、2000、『推測統計はじめの一歩』（講談社ブルーバックス：B1283）、講談社。\820。
• S.チャタジー＆B.プライス、1977=1980、佐和隆光・加納悟（訳）、『回帰分析の実際』、新曜社。
  　
  

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  7-2．多変量解析

  7-2-1．多変量解析入門

• 柳井晴夫・岩坪秀一、1976、『複雑さに挑む科学：多変量解析入門』（講談社ブルーバックス：B297）、講談社。
  • 手法：重回帰・判別・主成分・因子・クラスター・数量化１〜４類
  • 特徴：わかりやすい。
  　
• 水野欽司、1996、『多変量データ解析講義』、朝倉書店、\5300.
  • 手法：重回帰・判別・主成分・因子・クラスター・数量化１〜４類
  • 特徴：数学の苦手な人には辛いかもしれませんが、説明は懇切丁寧です。各手法の注意点について言及しており親切です。各章末のコラムが啓蒙的です。
  　
• 木下栄蔵、1987、『わかりやすい数学モデルによる多変量解析入門』、啓学出版、\2270．
  • 手法：重回帰・判別・主成分・因子・クラスター・数量化１〜４類
  • 特徴：数学的説明が結構しっかりしており、わかりやすい。筆者は野球好きなんだなということがわかります（笑）。
  　
• 豊田秀樹、1998、『共分散構造分析［入門編］−構造方程式モデリング−』、朝倉書店。\4,800。
  • 手法：
  • 特徴：
  　

  7-2-2．SPSSのマニュアルとして使えるもの

• 新村秀一、1995、『パソコンによるデータ解析：統計ソフトを使いこなす』（講談社ブルーバックス：B1095）、\800．
  • 手法：クラスター・主成分・重回帰分析
  • 特徴：SPSSにおまけで付いてくるデータをSPSSで分析しつつ、多変量統計の一部の初歩的段階までを手際良くまとめており、SPSSユーザーには特に役立つはずですが、SPSSユーザー以外にも有益でしょう。新書版なので手軽です。ただし、多変量については、全体の1/4程度しか触れていません。
  　
• 石村貞夫、1998、『SPSSによる多変量データ解析の手順』、東京図書、\2800.
  • 手法：重回帰・ロジスティック回帰・プロビット・非線型回帰・ログリニア・ロジット対数線形・多次元尺度法・コンジョイント・コレスポンデンス・因子・主成分・判別・クラスター・パス解析・共分散構造分析
  • 特徴：長所でもあり短所でもあると思いますが、数学的説明は皆無です！　SPSSで何をクリックし、出力のどこをどう読めば良いかが、サルでもわかるように書いてあります（いや、サルには無理です）。

  7-2-3．分析事例集

• 吉澤正・芳賀敏郎編、1992、『多変量解析事例集』(第1集)、日科技連、\3204。
  • 手法：重回帰・数量化１類・主成分分析
  • 特徴：筆者は全員が民間企業の人なので、分析事例が実践的であり、各手法について実務での使い道を考える際に役立つと思われます（一方、通常の統計学教科書は、データが架空例だったり、実務から懸け離れたものが多いように思います）。ただし、分析結果の事例集なので、個々の手法の数学的基礎については触れられていません。
  　
• 増山英太郎・小林茂雄、1989、『センソリー・エバリュエーション：官能検査へのいざない』、垣内出版、\3845.
  • 手法：重回帰分析・因子分析
  • 特徴：実務データを使った分析例が豊富です。因子分析の説明が良いと思います。
  　
• 豊田秀樹（編）、1998、『共分散構造分析［事例編］−構造方程式モデリング−』、北大路書房。\3,200。
  • 手法：共分散構造分析
  • 特徴：
  　

  7-2-4．注意事項集

• 繁枡算男・柳井晴夫・森敏昭、1999、『Ｑ＆Ａで知る統計データ解析：DOs and DON'Ts』（心理学セミナーテキストライブラリ：３）、サイエンス社、\2400.
  • 手法：重回帰・因子・共分散構造分析・正準相関・判別・多次元尺度構成法・数量化３類・コレスポンデンス・クラスター分析
  • 特徴：基本的な、しかし案外知らないような注意点について解説しています。数学的説明は、ほとんどありません。重回帰分析・因子分析・共分散構造分析については詳しく述べているが、他の手法については紙数をさほど割いていません。

8-1．簡単な分析をする

• MS-Excel：　単純集計・クロス集計・グラフ作成の仕方（for Excel2000 and Excel97） by 間淵領吾

  8-2．高度な分析をする

• SPSS
   
• SAS
  • （参考書）野宮大志郎・池周一郎・稲葉昭英・杉野勇(編)、2000、『SASプログラミングの基礎：SAS Programming: A Gentle Introduction』、ハーベスト社。定価：2,800円＋消費税
  • ISBN 4-938551-49-7
  • 特徴：�@初心者にもわかる（必要最低限の知識のみに絞って、平易な言葉で解説している）。�ASASの利用者の立場に立った解析目的別・問題別の編成になっている。�B章末の練習問題のデータがダウンロードできる。�C基礎的な統計学的知識やコンピュータについての知識も解説している。�D「知恵袋」というコラムが泣かせる（とても役に立ちます）。
  　
• MS-Excel

• 酒井聡樹、2002、『これから論文を書く若者のために』、共立出版。\2,500
• 木下是雄、1994、『レポートの組み立て方』（ちくま学芸文庫）、筑摩書房。\757
• 藤沢晃治、1999、『「わかりやすい表現」の技術』（講談社ブルーバックス：Ｂ1245）、講談社。
• 本田勝一、1982、『日本語の作文技術』、朝日文庫、朝日新聞社。
• 本田勝一、1994、『実戦・日本語の作文技術』、朝日文庫、朝日新聞社。
• 本田勝一、1983、『ルポルタージュの方法』、朝日文庫、朝日新聞社。
• 鎌田　慧（編）、1981、『ルポルタージュの書き方』、明治書院。
• ロン・フライ、1991=1994、『アメリカ式論文の書き方』、東京図書。
• バーバラ・ミント、1991=1995、『考える技術・書く技術：説得力を高めるピラミッド原則』、ダイヤモンド社。\2,400

• 坪田一男、1997、『理系のための研究生活ガイド』（講談社ブルーバックス：B1186）、\760。
• 木下是雄、1981、『理科系の作文技術』（中公新書：624）、中央公論社。\480。

• 日本学術振興会
  　　［科研費補助金ホームページ］　（書類作成上の注意やMS-Word用・一太郎用の「研究実績報告書」のファイルもあります）

• 北海道大学 情報エレクトロニクス系図書室
  　　［科研費申請書 書式］     ［科研費交付申請書 書式］     ［科研費実績報告書］

• 東北大学大学院工学研究科土木工学専攻
  　　［科研費 書式］

• 間淵領吾謹製
  　　［平成13年度科研費交付申請書様式４研究（２）用リッチテキスト・ファイル］
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