これも前の質問と関連があります。薬価差益については前述の通りですが、注射もすればするほど医者の利益につながっていた時代がありました。しかし、実際注射でよくなる病気というものはごく限られており、藤原内科では、私が必要と考える場合以外は、特に注射はお勧めしていません。

確かに、風邪をひいてひどい下痢をした、ご飯が何日も食べられない状態が続いている、といった場合は、点滴により栄養分や、ビタミンの補給を行えば体はずいぶんと楽になります。そのようなときはこちらから点滴をお勧めします。また、高い熱が出て、消耗が激しいときにも効果があります。そのほか、明らかな感染症が疑われる場合、抗生物質を点滴で投与する場合もあります。但し、点滴で抗生物質の投与が必要なほど重症の感染症では、場合によっては入院加療が適している場合もあり、一概に言えない面もあります。

それでも昔のように、「先生、ちょっと１本注射打って、元気が出るようにしてもらえませんか」と、腕を出す方もいらっしゃいますが、私は上で述べたようなことを説明し、「注射１本で直ちに治るようなお薬はありませんよ。その点は誤解のないように」と念を押した上で、それでも「何かしてほしい」と希望される方には静脈注射（ブドウ糖＋ビタミン剤）などをさせてもらっています。  

患者さんの多くは未だに大病院志向です。確かに大病院は設備も整っているし、最新の治療が受けられる、そんな安心感があります。しかし私も長く大学で専門外来を担当してきましたが、病院に通っておられる患者さんの８割以上は、そのような特殊な設備、最新の治療を「必要としない方」です。「でもいざというときには、入院させてもらわないといけないし・・・」という気持ちも分からないではありません。ただ「そのとき」のためだけに、遠いところから時間をかけて通院し、長い時間待って、２,３分の診察を受け、また薬をもらうのに何時間も待つ必要が本当にあるのでしょうか？

たとえ大学病院でもいろいろなお医者様がいらっしゃいます。中には名医と言われる方もいらっしゃるでしょう。しかしそうでない方もいらっしゃることは知っておかれたほうがよいと思います。あなたが大学病院へ行かれて、いわゆる名医に当たる確率はそれほど高くありません。まれには、○○教授、あるいは××助教授と呼ばれている先生の中にも、確かに研究業績はすばらしいものがあるけれども、臨床はさっぱりだめという先生もいらっしゃるようです。「しかし、評判の悪い先生は自然と淘汰されるのではないのですか？」と思われるでしょう。でも実際は違います。大学病院の患者さんは、「大学病院だから」通院されている方が多く、その先生に診てもらいたいから来ている方はむしろ少ないのではないでしょうか。ですからある先生が少々評判が悪くてもその先生にかかる患者さんは減りません（たぶんがまんされているのだと思います）。したがって「患者数が減る」というフィードバックがかかりませんから、そういう先生には殆ど反省がないといっても過言ではありません（たぶん自分自身で気づいておられないのでしょう）。年輩の先生方の中には未だに「診てやっている」とばかりに高圧的な診療をされている方もあります。「患者さんはよく我慢して通っておられるなぁ」と思ったこともしばしばありました。

これはごく最近、実際に患者さんから聞いた話で、患者さんの誇張とか誤解も多少はあるとは思いますが、本当の話です。ある国立大学の神経内科の先生は、患者さんが診察室に入ってから、患者さんの顔を一度も見ずに診察を終わったそうです。その患者さんは、数日前からお腹が痛かったのに、とうとうそのことを言えませんでした。同じ日の夕方、藤原内科へ来られて、直ちに外科へ紹介され、手術を受けられました。また某公立大学の呼吸器内科の先生は、喘息患者さんの診察の際に、一度も聴診器を胸に当てないそうです。（喘息外来ではよくピークフローメーターという、呼吸機能を測定する器具を患者さんに持ってもらいますが、この先生はこのピークフローメーターの数値だけを頼りにお薬を処方されるそうです。その患者さんはその時風邪をひいて、咳と痰が多くなっていたのに、結局風邪薬はもらえなかったと言うことでした。聴診器を当てていれば、どれほど患者さんがしんどかったかがわかったはずなのに・・・ ）　きっとこれは極端な例に違いない・・・と私は信じています。

　　　なかなか難しい問題です。病気の中には、頻回に血液検査を行い、経過を観察する必要のあるものもありますが（例えばコントロール不良の糖尿病など）、通常、落ち着いている方の場合、血液検査はそれほど頻回にやらなくてもいいはずです。心電図も症状のある狭心症などの場合をのぞき、それほど頻回に行う必要はありません。 せいぜい、２、３ヶ月に１回、普通は半年に１回程度で十分でしょう。

ただ現在の医療制度の一番の問題ですが、この「やらなくても大丈夫」という判断（これにはかなりの経験が必要で、しかも責任が伴うわけですが）には、まったく評価がされない（＝お金が出ない）のです。現代は訴訟社会とも言われるくらい、医療界においても医事紛争は日常茶飯事になってきています。医師としても自分を守るため、病気を見落としたと言われないために、「やらなくてもいいかもしれない」検査を「一応」やっておこうという風潮があるのも事実です。しかも薬価差益が減少した中、医業収入の大きな部分を占めるのがこの検査料になります。そのような要素が絡み合って、残念ながら「検査漬け」になっているケースもあるようです。特に老人医療で受診されている方は、一部負担金５００円（４月１日から５３０円になりますが）以外は負担がありませんから、検査を「受けさせられている」方もあるかもしれません。

藤原内科では、必要かつ最小限の検査を行うように心がけています。検査が必要な場合は、その理由を説明し、御本人に納得していただいてからでないと検査は行いません。負担の必要な方には、検査を行うことによってどのくらい負担が増えるかも説明しています。

なかなか簡単には説明できませんが、箇条書きにしてみると以下のような点が上げられます。

1. 無駄をなくして、診察にかける時間を多くとることができる。

2. きめ細かなチェックを行い、うっかりミスを減らすことができる。

3. 病状の説明に写真や、動画、音などいろいろなメディアを利用できる。

4. 他医への情報交換が容易。（紹介状の作成にも威力を発揮。）

5. 隠れた情報を掘り起こすことができる。

6. カルテの情報開示に向けても対応が可能。

他にもまだまだありますが、藤原内科では近く患者さん用の個人カルテの作成を検討しています。そのときこそ、この電子カルテによる情報管理能力がいかんなく発揮されることと思われます。どうぞお楽しみに。