１９７０年、ＧＥがコンピュータ事業から撤退、コンピュータ部門をハネウエルに売却すると突如発表した。ＧＥはＩＢＭシステム／３６０の弱点の一つであるタイムシェアリングシステム機能を備えたＧＥ６００などではかなり好調であり、フランスのマシンブル社(Machines-Bull)やイタリアのオリベッティー(Olivetti)のコンピュータ部門を買収するなどの世界戦略を広げていた。しかし、１９６９年にはコンピュータ部門の赤字は１億５８００万ドルにもおよび、しかも今後ＧＥがＩＢＭと対決していくためには、７８年までに５億３８００万ドルの赤字が見込まれたのである。コンピュータ事業は巨大企業ＧＥですら資金負担に耐えられないほどのものだったのである。
一方、ＩＢＭの方は新シリーズＩＢＭシステム／３７０を発表した。これは従来の３６０シリーズに比べ数倍のコストパフォーマンスをもっていた。また３７０は他に幾つかの特徴があった、ＬＳＩの使用、仮想記憶システムのサポート、マルチプロセシングシステムの導入などがそれである。
ＲＣＡはこのＩＢＭの新機種に対抗すべく製品開発をしていたが、システム／３７０がＲＣＡの予想以上のコストパフォーマンスであり、またＲＣＡ自身のずさんな事業計画等も重なり、１９７１年にコンピュータ事業から撤退せざるを得なくなった。
わが国のコンピュータメーカーは、このＩＢＭの新機種のほかにもう一つ問題をもっていた。それはコンピュータ産業における輸入、資本の自由化の問題である。この背景にはアメリカ経済がＥＣや日本の追い上げを受け、またベトナム戦争による軍事支出などの増大により国際収支が非常に悪化してきたことがある。そこでアメリカはその改善策として、日本には繊維の輸出自主規制やそれまでの貿易自由化、資本自由化で除外されていたコンピュータについても自由化を要求してきたのである。その結果、１９７１年７月に、コンピュータの製造、販売、賃貸業に関して５０パーセント資本自由化が１９７４年８月４日から実施と決定された。また、記憶機、端末機を除く周辺装置の輸入自由化については１９７２年２月１日から実施されることとなった。
この自由化で、他に何の保護策も講じられなければ、ＩＢＭをはじめとする外国機が国産機を駆逐する可能性すら予想された。
そこで、その対抗策が、外国には悪名高い通産省の「行政指導」による、コンピュータ業界の再編制とそれを支える「電子計算機等開発促進費補助金制度」であった。
この業界再編は１９７１年に、富士通と日立製作所、三菱電機と沖電気、日本電気と東芝という組合わせで、ＩＢＭ３７０シリーズの対抗機種を共同開発するというもので、この３グループに鉱工業技術研究組合法に基づく組合をつくらせ、これに補助金を与えた。 日立と富士通のグループはＭシリーズと呼ばれるモデルを作ることになったが、それはその設計をＩＢＭコンパチブルにして開発するというものであった。
日本電気と東芝は、東芝の提携先であったＧＥがコンピュータより撤退し、ＧＥのコンピュータ部門が日本電気と提携関係のあったハネウエルのコンピュータ部門の子会社ＨＩＳ(Honeywell Information Systems,Inc.)に吸収されたことで、東芝はＨＩＳと提携したことから、両社ともＧＥ・ハネウエル系の技術をベースにすることになった。このため日本電気と東芝の組合わせは当然の成行きであった。
三菱電機と沖電気は共にスペリーランドと近い関係にあったことからこの組合わせになったものと思われる。
さて、日立・富士通がめざすＩＢＭコンパチブルとは、どのようなものであったのであろうか。
単にＩＢＭコンパチブルというだけならば、以前にもＩＢＭ１４０１のソフトがかかるハネウエルのＨ２００やＩＢＭシステム／３６０のインストラクションセットを使うＲＣＡのスペクトラシリーズなどがあった、しかし日立・富士通がめざしたのはＩＢＭ製コンピュータ用に開発されたすべてのアプリケーションソフトウェア、システムソフトウェアを実行でき、またＩＢＭ用のすべての周辺機器が接続できるメインフレームであった。
これにより、世界で約８０パーセントを占めるとも言われるＩＢＭ用の膨大に蓄積されたソフトウェアを利用することが出来るため、非常に大きなマンパワーを必要とするソフトウェア開発の負担を軽くすることが出来ると共に、ＩＢＭが開拓した市場を奪うことが出来る。
このような完全互換性の機械を一般にプラグコンパチブル(Plug-Compatible)といっている。このプラグコンパチブルは１９６０年代の後半に周辺機器においてＩＢＭ製品より高いコストパフォーマンスをセールスポイントに登場した。最初、これをＣＰＵにおいて開発しようとしたのが、３６０シリーズの主任設計者であったジーン・アムダール(Gene M.Amdahl)で、彼はＩＢＭを退社し自分でアムダール社(Amdahl Corporation)を１９７０年に興した。アムダールは最新のＬＳＩの技術と彼自身のアイデアで３６０シリーズや３７０シリーズより小型、単純、高速なコストパフォーマンスの高いＩＢＭコンパチブルのコンピュータを設計、製造することにした。アムダールはＩＢＭの技術面での保守性につけこんでそのような機種を作ることができた。ＩＢＭの保守性とは、例えば３６０シリーズでは当時すでに時代遅れのハイブリッドＩＣを使用しているところなどにみられた。そして、１９７５年アムダールは４７０Ｖ／６を発表をした、この機械はアムダールの公約どうりＩＢＭの同種の機械に比べて、性能が優れ、安価で、故障がすくなかった。そのため市場でもこの評判はよかった、例えばヒューズエアクラフト社のデータ処理担当部長は「わが社が入れたＶ／６は信じられないほど信頼性が高い。私はこの仕事を２０年もやっているが、こんな驚くべき技術の粋を集めた立派な機械にはお目にかかったことがない」(11)という具合いだった。１９７７年の春までには、アムダールの納入実績は約５０台に達し、大型コンピュータ市場におけるＩＢＭのシェアーを食いはじめた。
このアムダールにならってプラグコンパチブルの市場に参入した企業はアメリカでは、リース会社のアイテル社(Itel Corporation)がナショナルセミコンダクタ(National Semiconductor Corporation)のＯＥＭで市場に出したほかは、マグナソン(Magnuson Computer Systems Ins.)、ナノデータ(Nanodata Corporation)などほとんど無名に近い小会社であった。
そして日本では、日立と富士通がこの市場に参入したのであった。このために、富士通は今迄の純国産路線を変え、アムダール社に資本参加したほか、技術提携もした。日立は提携先であったＲＣＡが１９７１年にコンピュータ部門を撤退してしまったため、その代わりにＩＢＭの情報を得るために１９７３年にペイリンアソシエーツ社との間で大型機開発のコンサルティング契約を結んだ他、７７年にはアイテル社と提携した。
富士通がＭシリーズを出荷したのは１９７５年のＭ１９０からであるが、実はこのＭ１９０は先に述べたアムダール社の４７０／Ｖ６とほぼ同じ機械であった。富士通はアムダールの情報をもとに、Ｍシリーズを作るとともに４７０／Ｖ６をも同じ生産ラインでＯＥＭ生産していたのである。つまりアムダール社のコンピュータは富士通が製作したものだったのである。
このＭシリーズはＩＢＭ３７０シリーズの各機種に対応すべく大型のＭ１９０、Ｍ１８０から小型のＭ１３０まで富士通と日立の分担で開発され、それらは１９７６年までにほぼ出揃った。Ｍシリーズは、アムダールがアメリカで成功しＩＢＭのシェアーを食っていったように、日本でもそのシェアーを伸ばしていった。
Ｍシリーズがユーザーに受け入れられた理由は、ＩＢＭ機との互換性、ハード性能が良く故障が少ない、安い、サービスが良いなどがあった。中でも、評価の高かったのは互換性であった、コンピュートピア誌のユーザー調査によると『ＩＢＭマシン上で正しく動いていたプログラムがＭマシンでも動くかどうか』(12)が最大の関心であった。このことは今迄ＩＢＭのコンピュータを使っていたユーザーが一番Ｍシリーズに関心をもっていたともいえる。コンピュータは「ソフトなければただの箱」といわれるように、ソフトウェアが重要である。しかし一般にコンピュータは、アーキテクチャが異なればソフトウェアも違ったものを使用しなければならない。逆にアーキテクチャが同じならば原則としてソフトはそのままもしくは若干の修正で走らすことができる。世界で圧倒的なシェアーをもつＩＢＭのコンピュータのユーザーを変えさせるには、Ｍシリーズのようなコンパチブルを作ることが早道であった。しかし、この逆も真である、つまりＩＢＭのユーザーをＭシリーズに変えさせることもできる代わりに、ＩＢＭがコンパチブル機より魅力的な機種を出せばまたＩＢＭに戻ってしまうということである。
このコンパチブル機は、ＩＢＭの設計情報をもとに新機種を開発することが必要であり、自主的に製品発表ができない。もしＩＢＭの市場陽動作戦にかかればＲＣＡのように大損害を受けることになる。このことを富士通の幹部をして「コンパチブルは攻めに強いが守りに弱い」(13)と要約している。
ＩＢＭは１９７９年１月に従来の中・小型コンピュータの５倍から６倍という抜群のコストパフォーマンスのＩＢＭ４３３０を発表した。これはプラグコンパチブル機に対抗してそれらに致命症を与えるに充分な価格設定とおもわれた。事実、このために有力なコンパチブルメーカーであったアイテル社は痛手を負い、関連部門をナショナルセミコンダクタへ売却した。そればかりかＩＢＭとコンパチブルでないイギリスのＩＣＬ(International Computers Ltd.)も主力工場であったウインズフォールド工場を閉鎖する事態においこまれた。ところが、日本のメーカーは、わずか１ヶ月遅れで対抗機種ＦＡＣＯＭ１３０Ｆを出荷した富士通をはじめとして、各社ともＩＢＭに追随してきたのである。しかも、ＩＢＭの特に強い超大型コンピュータの分野でも、１９８０年１１月にＩＢＭ３０８１Ｄ（９．５ＭＩＰＳ）を発表した時すでに、日立は１０．２ＭＩＰＳのＭ２００Ｈを、そしてＩＢＭのコンパチブルではないが日本電気のＡＣＯＳ１０００は１５ＭＩＰＳという当時の最速の機種を発表しており、ＩＢＭは国産コンピュータに先を越されていたのである。
このように日本のメーカーは、すくなくともハードウェアについては、ＩＢＭの技術に追い着き、半導体チップでは日本の方が信頼性などの点で優れいるとも言われるにまでに至った。
そこで、ＩＢＭは日本のコンパチブル機を振り切る決め手として、基本ソフトウェアであるＯＳ（オペレーティング・システム）を解析しにくくすることにした。それまで磁気テープで供給してきたＯＳの機能を一部ファームウェア化してしまったのである。こうすればコンパチブルメーカーはＯＳを解析するまでに相当時間を必要とする。そうして１９８１年１２月この８０００語ほどファームウェア化されたＯＳをもつＩＢＭ３０８１Ｋを発表すると共に、３０８１が３１ビットアドレッシングを採用している新しいアーキテクチャであること明らかにしたのであった。
そしてＩＢＭはアーキテクチャが変わっても３６０シリーズ以来のアプリケションソフトを実行できる新しいＯＳ、ＭＶＳ／ＳＰを提供した。この３１ビットアドレッシングと新ＯＳの高度なファームウェア化はコンパチブルメーカー対策としては強力で富士通、日立がこのファームウェアを解明するには２年はかかるとみられた。
そのため、あせった日立が新ＯＳのソースリストを中心としたＩＢＭの技術情報を入手しようとしたのをＦＢＩのおとり捜査にひっかかり摘発されたのが、１９８２年６月２３日のいわゆるＩＢＭスパイ事件である。
この結果、ＩＢＭは日立に多大な賠償金とＩＢＭの技術情報が使用されているかどうかの製品検査権を認めさせた。これによりＩＢＭは日立の動向を掌握することができ、いざとなれば日立にコンパチブル機を作らせないこともできるはずである。
またＩＢＭはこの事件に直接関係なかった富士通に対してもＯＳの酷似をもって、富士通を訴え、実質的に著作権を認めさせている。
このような事件にもかかわらず、日立や富士通はＩＢＭコンパチブルビジネスは正道、且つ最良のコンピュータビジネスとして今後もＩＢＭコンパチブルの路線をとっていくと表明した。
これまでは、主に大型の汎用コンピュータの発達を見てきた、これはコンピュータの発達初期の段階では大型の物しかなく、それ以後もしばらくの間コンピュータの技術の指標になるようなものは汎用コンピュータしか無かったからである。しかし、１９６５年にＤＥＣ(Digital Equipment Corporation)がＰＤＰ―８という小型のコンピュータを発表して以来、“コンピュータ＝大型計算機”という図式は当てはまらなくなった。そのような状況を更に促進したのがマイクロコンピュータとその応用品であるパーソナルコンピュータである。
１９７５年に８０パーセント以上のシェアーを誇った汎用コンピュータも８０年には６０パーセントまで下がり、現在では５０パーセント以下になっているとおもわれている。そこでこの小型のコンピュータをその主力であるパーソナルコンピュータを例にとり、日本における開発の現状をみておく。
日本に初めてパーソナルコンピュータがもたらされたのは１９７７年頃で、当時は殆どがアメリカからの輸入品であり、アップル社(Apple Computer,Inc)のＡＰＰＬＥU、コモドール社(Commodore International Ltd.)のＰＥＴ−２００１、タンディー(Tandy Radio Shack Corporation)のＴＲＳ−８０などが圧倒的なシェアーを握っており、国産でパーソナルコンピュータとよべるようなものはベンチャー企業であるソード計算機のＭ２００ぐらいであった。しかし、翌年になると国内の大企業である日立がベーシックマスターＬTを発表、次いでシャープもＭＺ−８０Ｋをだすなどしてきたため、瞬く間に国産のパーソナルコンピュータがシェアーをのばした。特に７９年に日本電気が発表したＰＣ−８００１はベストセラーになり、日本のパーソナルコンピュータの標準ともなり、我が国におけるパソコンブームの火付け役になった。以後、現在に至るまで日本電気は常に４０〜５０パーセントのシェアーを誇る寡占状態を築いている。
このパーソナルコンピュータに関していえば、汎用コンピュータでは日本においても相当な力をもつＩＢＭも、日本電気・富士通・シャープといった日本のメーカーに大きく引き離されている。
しかし、このパーソナルコンピュータもその中身を見ると日本のオリジナルとは言い難いものであることが分かる。
まずその一つはパーソナルコンピュータの心臓部といえるマイクロプロセッサである。これを先にベストセラー機として挙げた日本電気のＰＣ−８００１を例に挙げると、このパソコンではＣＰＵとして同社の製品であるμＰＤ７８０―１というマイクロプロセッサが使われているが、このＣＰＵは米ザイログ社(Zilog Inc.)のＺ８０Ａというマイクロプロセッサと全く同じ機能をもつものである。普通、マイクロプロセッサなどの複雑な半導体製品は新製品の市場を拡大し安定供給をするために、他のメーカーに回路のマスクパターンを供与しコピーを生産させることが多い。実際このＺ８０Ａもザイログ社は日本のシャープ、東芝と契約してマスクを供与しセカンドソースとしてきた。しかし、日本電気はザイログ社とセカンドリース契約を結ばずにμＰＤ７８０を開発していた。このため、日本電気はザイログ社から特許権・著作権が侵害されたとして訴えられた。また、現在の主力パソコンであるＰＣ−９８０１シリーズのＣＰＵもインテル社(Intel Corp.)のｉＡＰＸ８６相当とされるものが搭載されておりこれについても８３年に特許権の侵害ということでかなりの特許料を払ったと言われている。
つぎに基本ソフトウェアであるがＰＣ−８００１においては米マイクロソフト社(Microsoft Inc.)のＢＡＳＩＣが載せられている。ＰＣ−８００１の開発当時対抗機種であったシャープのＭＺシリーズや日立のベーシックマスターは各社自身の組んだベーシックを載せていた、ところが日本電気は自社開発のベーシックを採用しなかった。このマイクロソフトＢＡＳＩＣの採用経過について日本電気の渡部和也は「プログラム言語については、自社開発による独自のものを使うか、外部から導入したものを使うか択一を迫られたのであるが、とりあえず両面作戦で進行した。私（渡部）としては、当時は社員も十数名という無名に近いマイクロソフト社のＢＡＳＩＣが、機能としては最も優れているような感じをもっていた。プログラム言語選択の基準は、言語学的な評価でなく、いわゆる「使い勝手」の優劣である」(14)とのべている。確かにマイクロソフト社のＢＡＳＩＣはシャープのＳ―ＢＡＳＩＣや日立のＢＡＳＩＣに比べて機能、使い勝手ともに一日の長があった。先に述べたようにＰＣ−８００１は大変成功を収めたわけであるがその原因として優れたコストパフォーマンスと共に、このマイクロソフトＢＡＳＩＣの採用がその重要な理由にあげられている。
このため先に自社開発のＢＡＳＩＣを採用していた日立もベーシックマスターＬVからはマイクロソフト社のＢＡＳＩＣを採用したのはじめとして、遅れてパソコンに参入してきた富士通もこれを採用している。またシャープもマイクロソフトＢＡＳＩＣこそ採用していないがＣＺシリーズにおいてマイクロソフトＢＡＳＩＣとコマンドやステートメントを似せたハドソン社のＨｕ―ＢＡＳＩＣを採用している。
実は、ＰＣ−８００１のあとでも国産のＢＡＳＩＣを採用したメーカーもある、例えばソニーのＳＭＣ―７０／７７７、カシオのＦＰシリーズ、松下のＪｒシリーズ、東芝のＯＡ―ＢＡＳＩＣ、そしてソードなどである、それぞれのＢＡＳＩＣはマイクロソフトＢＡＳＩＣにはない様々な特徴を供えたものであり、それなりに優秀なものであったがこれらの機種はほとんど売れないという結果になっている。この原因はよく分からないが、一つにはマイクロソフトＢＡＳＩＣにない特徴をセールスポイントとしたため計算の正確なＢＣＤ演算をするなどＢＡＳＩＣを肥大化させすぎコンピュータの一つの命ともいえる計算の速度を犠牲にしてしまい非常に遅くしてしまったことと、やはりまだ「使い勝手」にもう一歩という感じがあることも確かである。
参考文献（注記掲載のものを除く）
1. 日本情報処理開発協会編「’８３世界コンピュータ年鑑」コンピュータ・エージ社、 １９８３年
2. 小田徹「コンピュータ史」オーム社、１９８３年 （第１章のコンピュータの素子数等については主に本書の記述による。）
3. 坂本和一「ＩＢＭ社の組織変革」立命館大学経済学会、 第３１巻第４・５・６号，第３２巻２・４・５・６号，第３３巻第１・２号
4. 北原正夫・青木良三「コンピュータ業界」教育社、１９８２年
5. 那野比古「コンピュータビジネス最前線」アスキー出版、１９８１年
6. 南澤宣郎「電子計算機」光文社、１９６４年
7. 尾賀聡一郎 他「ＯＡ化に伴う経営管理の変貌と社会的影響」第３１回日本学生経済ゼミナール京都大会提出論文、１９８４年
8. 相磯秀夫 他編「国産コンピュータはこうして作られた」『ｂｉｔ９月号別冊』 共立出版、１９８５年
9. 日本アイ・ビー・エム株式会社「広がるコンピューターの世界」、１９８５年
10. 北正満「ＩＢＭとの攻防」共立出版、１９８０年
11. 北正満「ＩＢＭの挑戦」共立出版、１９７８年
12. 岩渕明夫「富士通の挑戦」山手書房、１９８４年
13. ＩＢＭ研究会「高度情報化とＩＢＭの戦略（上）」『経済』新日本出版社、第２４７号、１９８４年
14. 橋本六郎「日米のコンピュータ技術力比較」『ＩＢＭウオッチング』日刊工業新聞社、１９８４年
15. 眞水潔 他「岐路に立つＩＢＭ互換機」『日経コンピュータ』日経マグロウヒル社、 １９８４年８月２０日号
16. 青野忠夫「ＩＢＭの光と影」日本経済新聞社、１９７２年
17. コンピュートピア編「ＩＢＭスパイ事件の全貌」コンピュータ・エージ社、１９８２年
18. 坂村建「コンピュータ・アーキテクチャ」共立出版、１９８４年
19. 坂村建「ＴＲＯＮプロジェクトの設計思想」『ｂｉｔ』共立出版、Vol.１６,No.１０、１９８４年
20. 永島孝「なつかしき計算機・ＴＡＣ」『ｂｉｔ』共立出版、Vol.１６，No.９ １９８４年