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シチリアで想う
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「1693年の大地震でこのまちは崩壊した」。 シチリアを歩いていると、 いたるところでこんな記述を目にします。 ノートのまちでもこの言葉に出会いました。 住民は破壊のあまりのひどさに同じ地での再建をあきらめ、 10キロほど南に現在の新しいまち、 バロック様式の計画都市ノートを築きました。
ヴィットリオ通りには商業的建築物と宗教的建築物、 市役所や劇場などの公共的建築物が向き合うように配置されていて、 その間を大小の広場がつないでいます。 じつに魅力的です。 しかし、 それにもまして印象的だったのは、 そこでの「人の居方」でした。 ちょうど夕刻のこととて（20時ごろ）、 酷熱の日射しはやわらぎ、 まちの人たちが通りの散策をたのしんでいます。 話しに熱中する老人たちも、 サッカーボールの蹴りあいに夢中の子供たちも、 ベビーカーに幼な子をのせた家族づれも、 ときに異性に眼差しを放って行き交う若者たちも、 それぞれにされど一体となって、 まちのなかにいます。 人とまちが混然としたこの情景は大いに気に入りました。 これは「祝祭」のひとときです。
わたしもその人なかにまぎれこんで、 旅人を自覚しつつ、 かりそめの住民をよそおって、 まちを歩きました。 私の体内に満ちてきたのは、 被災地ＫＯＢＥへのはるかな思いでした。 再生途上にある野田北部・鷹取のまち。 まちには住居が新築再建され、 新しい公園や道路ができ、 物理的にはよろこばしき復興が進んでいます。 元の住民が帰ってきて、 新しい住民がやってきます。 ともにどのような「居方＝住まい方」でまちをつくっていくのでしょうか。 その模索と実践が積みかさなって、 まちの記憶となり、 それによって住民は生き、 その記憶は継がれ変革され成熟していきます。 ＫＯＢＥは、 いま、 その始まりのときなのだと思います。
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| 「共同化逆風新聞記事」98年３月６日の神戸新聞より |
そして99年１月15日、 仏式による「出発式（地鎮祭）」が行われ、 99年12月の完成に向けて無事着工されました。
さて、 「みくら５」は現在順調に工事が進み、 間もなく「棟上げ」を迎えようとしているわけですが、 現在ここの１階にて構想中の「コミュニティプラザ」（仮称）について最後に触れさせていただきます。
この共同化には先程から名前が挙がっている、 地元企業である(株)兵庫商会が法人として唯一参加されているわけですが、 １階部分の約85m²相当の権利床は、 兵庫商会の正業である自動車部品販売で利用するのではなく、 高齢者が地域で安心かつ元気に暮らしていくための「宅老所・寄り合い所」のようなスペースとして運用する意向を、 当初よりオーナーである田中社長はもたれていました。 何人かの識者のご意見を聞き、 一時は社会福祉協議会や既成の社会福祉法人に委託するなどの案もありましたが、 「福祉」というジャンルだけに固定化せず、 また出来る限り外側からの束縛のない運営体制をつくっていくことを目指す方向で、 現在全く新しい事業主体を立ち上げるべくその準備会づくりをはじめています。
ここには武田先生・宮西先生をはじめ、 建設組合の柴本理事長、 そして御蔵の地域活動を熱心にされている方々にも加わっていただき、 また東灘区魚崎地区で建設中の民間コレクティブハウスの「集いのスペース」の運営を担われる「てみずの会」の桑原美千子さんや長田区内の地域型仮設でＬＳＡをされていた坂本由紀子さんにもアドバイスを戴く予定です。
このスペースで目指すのは…
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| １階平面図。 斜線があるのがプラザ予定スペース |
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| 「みくら５」模型写真 |
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新長田駅北地区（東部）土地区画整理事業まちづくり報告（７）VI。 新町家久保都市計画事務所 久保 光弘 |
耕地整理による約100ｍ四方の街区では、 幅員８ｍの通りに面して店舗や比較的規模のある事業所等を主にいわゆる「表家」として、 街区の内側は「裏長屋」という形が、 この町の基本的な形態となる。
この裏長屋では、 ゴム靴等の作業所を兼用しているものもあり、 かつては臭いやゴムを練るための白い粉が町中にただよっていたといわれる。
やがて昭和40年代に民間貸工場が通りに面してつくられるようになるが、 裏長屋で作業所をしていた人の中には、 貸工場に移り、 さらに自前の工場をもつに至る人々もいたという。
・この表家、 裏長屋という町の構造や裏長屋から生業としてのスタートを行い、 徐々に表家により広い借家を得、 やがて自立した経営者になっていくという経営者のプロセスは、 江戸期の商都大阪等の町の構造や町が育てる商人の姿とたいへん類似している。
長田の町は、 生業と居住が一体となった町のしくみや長屋という建築様式など伝統を継承したタイプの町であった。 それとともに密集して住むための作法や人情等、 心の伝統をも継承したまちであった。 これがゴム産業やケミカルシューズ産業の発展を支えていた。
地域産業の継承、 発展が単に産業政策だけでなく、 居住と生業が一体となった町のしくみと切り離せない関係にあることを示している。
・震災前に既にケミカルシューズ産業が衰退化の傾向にあったのは、 外部との経済競争力だけでなく、 地域産業を支える町のしくみにも既に行詰りがあった点を見逃してはならない。
例えば
裏長屋は下町を支える民間賃貸住宅であるものの都市基盤上の問題をかかえていたが、 大阪市では、 この問題を乗越えた長屋が広範囲に普及する。 それは、 大正の終りから戦前にかけて組合施行区画整理と連動した長屋建設であり、 そこには、 総合的なまちづくりシステムがみられる。
・寺内信先生（大阪工大教授）は、 前掲の「大阪の長屋」の中で、 「戦前の大阪市はいろいろな意味で黄金期であった。 それを支えていたのは長屋建住宅」であるとし、 「大阪の近代長屋を評価するとすれば、 それは市街地整備と連動していたということであろう。 開発可能な区域全域にわたって連担する区画整理を行い、 そこに借家としての長屋を建ててゆく。 その総合したところに意義があるのである。 （中略）大きな長屋を建てれば高級住宅地になるし、 長屋の寸法を詰めれば職人の町にもなる。 地域の特性を盛り込んで区画整理が行われたし、 造られた街区では、 決して無理な建て方ををしていない。 そのことは〈まちづくり〉にとって大きな成果と自慢できるものである。 」とされている。
この著書の中で区画整理地区における長屋の具体的な調査結果があげられているが、 壁面後退についての興味深い報告がされている。
「区画整理地区は街区が整然としているので長屋が建つと家並が揃う。 道路から１尺５寸後退した建築線の位置で長屋の塀が連なり、 塀型の２階建は２階部分の壁面は、 道の塀により９尺以上後退するので道路空間より開放された感じになる。 街区の規模、 建物種類の組合わせなどちがいがあっても土地区画整理地区では、 類似の共通する長屋住宅地を形成している。 」
その他、 区画整理と連動した長屋には、 区画整理による街区と長屋敷地（奥行）との関係への考慮が行われ、 前庭型・塀型等の外構タイプ、 垂木・出桁等の構造タイプ、 間取りタイプ等長屋プランの標準タイプがあり、 地域が共有する社会性、 計画性のあるまちづくりが、 当時行われていたことがわかる。
「町家の思想」とは、 ざっぱくに言えば以下のようなものであろうか。
・また、 震災復興においては、 「共同建替」「協調建替」「協調的建替」を震災復興地域が共有する住宅タイプとしてとりあげられ、 行政から支援されたことも大きな特徴である。 協調建替は長屋、 共同建替は立体長屋、 協調的建替は町家型戸建というべきものであり、 それぞれ町家の現代版となる可能性をもっている。
・当地区の場合は、 町家といっても伝統的景観の保存地区でない。 また、 自動車社会、 住宅等の供給形態、 居住環境、 居住水準に対する意識の変化、 持家化、 防災意識等大きな変化がある。 従って下町や町家を形態的に継承することは不可能であるが「下町の思想」「町家の思想」を継承することは大切である。
このことから「新下町」「新町家」をキーワードに社会性をもつ都心居住の形態をつくっていくことがこれからの課題であるが、 この住民主体の復興まちづくりにその萌芽があるかもしれない。
その視点を含めて、 新長田駅北地区東部の住宅再建の状況を以下に報告したい。
・以上のような取組みの中で現在までの住宅再建についての状況を報告しておきたい。
〈(1)に関して〉
・現在着工中の大道通５丁目共同建替、 水笠通３丁目共同建替、 神楽町４丁目共同建替の３つの共同建替についてみると、 各共同建替参加地権者の８〜10割が持地地権者であるが、 その従前土地所有面積は、 ７〜10割が70m²未満である。
・一方、 共同建替参加地権者の住宅取得予定は、 ３つの共同建替とも３ＬＤＫが最も多く、 5.5〜７割程度を占めている。 ３つの共同建替参加地権者合計は、 59人であるが、 小規模タイプの２ＤＫは１人、 ２ＬＤＫは４人と非常に少なく、 逆に大規模タイプの４ＬＤＫは12人、 ５ＬＤＫは３人いる。
これを入居予定の59世帯の家族構成でみると、 「親と子供」の２世代家族が大部分であり、 単身住まいは５世帯と少ない。 一方三世代家族が４世帯ある。
・このような状況から共同建替は、 小規模持地地権者が共同建替により居住水準の改善を図るという特性がうかがわれる。 個別建替の場合、 建築敷地は区画整理により減歩が生ずるに比べて、 共同建替は床の買増しができるという利点が生かされていると言える。
当初、 当地区に多い単身高齢の地権者にとっても共同建替は経済的有利さがあるとＰＲしたが、 共同建替参加にはたいへんな労力や理解が必要であること、 生活様式のちがい等々、 単身高齢者の共同建替への参加は、 困難さがあることがうかがわれた。
〈(2)に関して〉
・新長田駅北地区東部における現在工事中の４つの共同建替で保留床を含めて260戸の住宅が供給されることになり、 平成12年中までには、 それぞれ居住が始まる。
１世帯あたり３人とすると共同建替入居者は780人であり、 震災前（Ｈ７.１.４現在）の新長田駅北地区東部人口、 約4,800人の16％にあたる。
・各協議会のスタートの時点において、 区画整理についての学習とともに共同建替を含めた住宅再建についての学習が併行して行われた。
当初、 共同建替の保留床として公営住宅を導入し、 地元の借家人が住めるようにしようと考えており、 これには、 借家人の人々に期待された。 しかし、 区画整理、 共同建替が当初の予想以上に時間がかかること、 それに伴い公営住宅供給との時間的ズレが明らかになるとともに、 共同建替保留床への公営住宅の導入は不可能となり、 その結果共同建替の保留床はすべて分譲となった。
・水笠通３丁目共同建替は、 平成10年12月着工と同時に63戸の保留床の分譲販売が行われたが、 ほぼ１ヶ月で完販した。
デベロッパー（岡エンジニアサービス）の話では、 保留床入居者世帯主年齢は、 20才代が20％、 30才代が39％で
30才代までの若い世帯主が６割を占め、 また保留床入居者の現在の居住地は、 長田区が1/3､須磨区が1/3、 その他の地域が1/3となっている。
このことによって、 共同建替参加希望者は、 すべて近隣エリアにおいて共同建替に参加することができることになり、 これまでの近隣のつきあいも継続することが可能になった。
例えば水二まちづくり協議会の区域は、 全域（水笠通２丁目）、 都市計画公園に都市計画決定された区域である。 この協議会においても共同建替勉強会が行われ、 共同建替参加者が募られ、 隣接する水笠通３丁目まちづくり協議会と協力し、 水笠通３丁目共同建替住宅の建設を実現している。
神楽町４丁目共同建替住宅は、 工業地域を中心とする細田・神楽地区の当初の各協議会（その後合併）が協力して建設を実現したものである。
・共同建替適地は、 次項で述べるように地区環境形成上から計画的配置が行われた。
このことは、 各街区とも共同建替適地へ飛び換地される地権者の確定がされないと、 一般の仮換地が定められないし、 共同建替適地にある底地の地権者で共同建替に参加されない地権者は、 移動してもらわなければならない。
区画整理における共同建替建設は、 単に共同建替参加者だけでなく、 まちづくり協議会も多大なエネルギーをついやさなければできないものであり、 町ぐるみの協力があればこそ実現できたものといえる。
この頃、 灘区味泥地区では、 地元まちづくり組織・味泥復興委員会の協力により、 都通４丁目地区共同建替計画（竣工式平成11年２月14日）が進められており、 中層高密度住宅（５階建）の計画案が具体化されつつあった。
この計画を参考にして考えると敷地が1,500m²越えても中層高密度住宅として可能な容積率は、 二百数十％程度であろうと考えられた。
・当地区は、 指定容積率300％の地区が多く、 かつ震災後の生活再建が重視される背景からインナー型市街地総合設計制度導入の可能性もあり、 共同建替の建築形態は、 高層化となることはさけられないと考えられた。
（一般的な話として、 今後将来の下町像の視点から現在の容積制や総合設計制度について再考する必要があろう。 ）
そこでまちづくり提案に盛り込まれた共同建替適地の配置は、 日照など良好な地区環境の形成の観点から「街区の北側で広い道路又は公園に接する位置」を原則とし、 その後の共同建替適地の集約もこの原則が守られた。
・共同建替住宅に同じ共同建替の店舗取得者が入居するケースや、 近隣のケミカル関連経営者の親族が入居するケースなどが見られるが、 これは職住近接の新しい形態として注目される。
いえなみの連続性を図るため、 配慮された主な点は、
例えば、 水笠通３丁目共同建替住宅敷地に、 震災前町内にあった地蔵尊が移設されることになった。 大道通５丁目共同建替住宅には屋上庭園がつくられるが、 共同建替組合の方は、 そこで近隣の皆様とも夏にビールでも飲みましょうと話されている。
・共同建替住宅は、 魅力ある公共空間を形成するための役割ももっている。
例えば、 水笠通３丁目共同建替住宅は、 都市計画公園に面しており、 防災公園としての機能強化の役割をもつとともに、 大きな公園に対する監視機能、 防犯機能をもつことになる。 １階店舗に喫茶店やパン屋さんが入居し、 アメニティも高められる。 またこの共同建替住宅、 都市計画公園に隣接して、 町内にあった保育所が移設されることになり、 現在建設中である。
神楽町４丁目共同建替住宅には、 コミュニティ道路（14ｍ）に面して１階に店舗がつくられ、 コミュニティ道路沿道ににぎわいがつくられることになる。
これは、 町屋型戸建というべきものであり、 将来とも社会性をもつ住宅タイプとして通用するものと考えられる。
・しかし、 協調的建替の補助要件は、 ３階建、 ３戸以上がまとまってルール化することとなっている。 区画整理地区では、 再建しようと思う地権者は、 一日も早い仮換地を望んでおり、 仮換地と同時に各個人が自宅設計にとりかかる。 このような現状から、 隣地と協調的建替について意向をまとめるというチャンスは、 現実的に難しいと思われる。
・当地区において、 まちづくり協議会が関与し協調的建替に取り組むケースは、 水二まちづくり協議会のように街区全体が都市計画公園となるため、 隣の街区へ集団移転するような場合に限られている。
水二まちづくり協議会では、 協調的建替参加希望者を集約し、 計画的に協調的建替ブロックとして仮換地を行うべく、 現在勉強会と意向集約が行われている。
個別建替についてみれば、 当地区は、 先に述べたように狭小敷地が多い。 当地区の工業地域、 準工業地域の指定建ぺい率60％の区域においては、 平成９年２月の地区計画の決定によって、 最低画地規模を定めるとともに当該区域の全敷地について建ぺい率を角地並みの70％適用がされるようになった。 さらに一歩進めて、 隣り合う家屋どうしの間隔を狭め、 逆に家屋と道路の間や裏側に余裕をもたせるなど、 当地区の特性を生かしたルールが必要でないかと考え始められた。 これは、 協調的建替の考え方と同じと言って良い。
・協調的建替制度が定まりつつある頃、 その運用について行政関係者に「土地区画整理区域では、 協議会総会等の議決によって一定のルールを地区単位又は街区単位のルールとして定め、 市長と協定を結んだ場合、 一戸であっても協調的建替助成の対象とできるようにしたらどうか。 」と提案したが、 これは難しいということであった。
しかし、 平成10年10月、 景観形成市民協定「いえなみ基準」が市長に認定され、 それに伴いいえなみ基準に基づく建築物に街なみ環境整備事業助成が適用されるようになり、 当初考えていた上記の意図はおおむね達成されることになった。
いわば「いえなみ基準による協調的建替」（街なみ環境整備事業による協調的建替）である。
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写真VI−１ 併用住宅（○○ミシン：川西通４丁目） |
これらの多くは、 長屋等であり、 震災で失われた。 また残った建物についても区画整理を契機に借家契約を解消するものもあるであろうから、 おそらく当地区において借家住宅は極度に減少すると予測される。
下町の民間借家が新しく流入する人々を受け入れ、 起業者を育て、 地域産業を支えてきたことを考えるとこれは、 大きな問題である。
換地された土地に、 民間賃貸住宅が建設されるよう促進することが必要である。
・マクロな視点から震災後の住宅供給の過剰が伝えられ、 民間賃貸住宅建設についての支援策も終息の感がある。 しかし、 長田については、 「地域産業を支える町のしくみ」という観点から住宅政策を見直していただくようお願いしたいと思います。
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恐るべし住民パワー遊空間工房 山本和代 |
先月、 ８月29日の日曜日に盛大な夏祭りが開催された。 「住吉浜手まちづくりサマーフェスタ」。 住吉浜手まちづくりの会（まちづくり協議会のこと。 以下まち会）が主催し、 今年で２回目である。
まち会の範囲は四方を43号線と工場に囲まれた地域で、 買い物や病院へ行くには少し不便な所だ。 「少しでも良い環境を子供たちに残したい」という目的で平成９年に設立され、 遊空間がアドバイザーとして関わり、 ３年目になる。
私が仕事としてまち協と関わったのは住吉浜手が初めてだったので、 他のまち協もこんな風でこれが普通なんだろう、 とずっと思っていた。 が、 最近、 そうではないと感じてきた。
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写真１ ちんどんや五人衆。 |
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写真２ ポン菓子づくり |
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写真３ 月１回の役員会 |
元気のない方、 欲しい方は一度住吉浜手を訪れて下さい。 ラテンの乗りのおばちゃんパワーに出会うと、 たちまち元気が出てきますよ。
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| 図(1) 森具地区の設計図 |
ところが、 道路の曲線のために街並みが見える、 変形敷地のために敷地内に修景空間が生まれるという効果を生みだした。
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| 写真(2) カーブする道路に面したすき間のデザイン |
道路側に塀等で囲った庭を確保する余裕がない敷地では、 敷地内の植栽を塀・フェンスの中に行うのではなく、 塀・フェンスの外に植栽を施す例が多く見られる。
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| 写真(3) 道路に面したすき間のデザイン |
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| 写真(4) 道路に面したすき間のデザイン |
実は変形敷地でなくても、 敷地を有効活用し、 同じような演出をしている例もある。 （写真(4)）
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| 写真(5) 角地のデザイン |
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| 写真(6) お地蔵さんの祠の再建 |
このまちでは、 集落に昔からあったお地蔵さんの祠も、 これまでお世話をしていた方々の努力で街角に戻ってきている。 （写真(6)）
本地区の地区計画の内容検討時に、 みんなが合意できる内容にしようということで、 緑化、 外壁後退に関する事項が除かれることになった。 しかし、 その結果出来てきたまちをよく見ると、 当時まちづくり協議会の勉強会に積極的に参加されていた方々の住宅ではいろんな工夫がされているように思える。 森具地区のまちづくりに係わったものとしては、 もっと多くの人達に、 敷地の緑化や建築について工夫、 提案をしていくことが必要だったのではないかと反省している。
情報コーナー
阪神･淡路ルネッサンスファンド（HAR基金）
最終公開審査会開かれる
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公開審査風景 |
今回は２１団体の申請があり、 ２段階の審査を経て右に示す１３団体､計500万円の助成が決定しました。
当初通り５年間で助成を終えることについて、 広原盛明委員長からは、 震災直後のような緊急性はなくなったこと、 この５年間にＮＰＯの法制度ができ他の組織からも助成を受けられる仕組みができていることなどを述べられ、 ＨＡＲ基金の果たしてきた役割について総括されました。
なお、 審査会の冒頭に、 トルコ地震の被災地に､今回の助成総額550万円から50万円を送ることが決められました。
活動テーマ／活動グループの名称／助成金額（万円）
住宅の現況では、 震災後に再建された戸建住宅の特徴と多世帯住宅のシェアの仕方や住戸構成から見た集合住宅の現況、 そして単体としてではなく、 群として住宅を見た特徴的な事例について報告がされました。
住宅以外の現況では道路際に着目し、 緑化空間や駐車スペース、 線路際空間の使われ方、 そして敷際を彩る住民手作りの小モノや地蔵のあり様にまで報告が及びました。 次回は11月に東灘区の報告がされます。
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■ 阪神大震災復興 市民まちづくり支援ネットワーク 事務局
〒657-0024 神戸市灘区楠丘町2-5-20 まちづくり（株）コー・プラン内
TEL.078-842-2311 FAX.078-842-2203 E-mail：mican@ca.mbn.or.jp
担当：天川佳美、 中井 豊、 吉川健一郎
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