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この欠如のパターンの一つは、 プロジェクトが、 構想から計画、 設計、 施工に至るプロセスの中で、 デザインや景観という視点から一貫して検討されないことである。
たとえば、 いわゆる「景観設計」と称されるデザイン・ステップが、 おうおうにして、 計画プロセスの比較的後期の段階のみでなされ、 根本的な解決がなされず、 小手先の手段で「修景」的配慮をするに過ぎないことが多い。
表1の例(ii)はこの例である。
また、 もう一つは、 デザイン・プロセスの各ステップにおける結果が後のステップにつながらず、 デザインの結果が継承されないというもので、 例(V)はこの例である。
このことは、 計画・デザインの分割発注など、 土木のデザイン体制そのものに起因する面がある。
それは、 以下の「主体における統合性、 一体性」に関わる。
土木を造り上げるには、 実に多くの、 そして、 様々の主体が関わるのであるが、 その中で特に困るのは、 役割としての主体（たとえば、 意志決定者、 発注者、 プランナー、 デザイナーなど）が一体的ではないことである。
発注者である官側の役人はプロジェクトが完成するまでに何人も替わる。
そして、 プロジェクトの計画・デザインは、 そのプロセスの様々な段階で、 分割的、 独立、 個々に発注されることもあって、 受託する側のプランナー、 デザイナーも多くの人が関わる。
そして、 人が替わる度に、 引継が必ずしもうまく行かず、 継承に支障を生じ、 さらに、 引継以後ではまったく異なる考えで遂行されることさえなくはない。
主体一体の原則が貫かれないのである。
例(i)は、 その例でもある。
工事事務所の所長が替わるとその好みで護岸のデザインが変わるのだという話を聞いたことがあるが、 その話が本当だとすれば、 由々しきことと言える。
また、 例(V)も、 まさしく主体の一体性が欠ける例である。
いろいろな点で同等と考えられる複数の関係主体が、 個々の利害でそれぞれに動くという点で主体の統合性が欠けるためにまずいことが起きる。
その例が例(iii)であり例(iv)である。
前者では、 個々の自治体がそれぞれの論理で動くためにそうなる。
住民の反対があってということとは、 次元が異なる話であろう。
仮に、 ルート変更に関係する自治体が一つであったとすればこの話は起きなかったはずである。
主体の統合がなされていれば（必ずしも一つの自治体にまとまっていればということではなく、 高速道路の景観計画という点で関係する全ての自治体が同じ基盤に立ち、 同じ論理を有していれば、 「一体」であれば）こうはならなかったのではないか。
例(iv)は、 これもよくある話で、 縦割り行政の弊害であり、 管理者が異なるとこうなることが多々ある。
これらの点の解決は緊要の課題である。
土木に関わる主体は、 大きくは次のように区分できよう。
省庁、 地方自治体、 公共企業体が主であり、 ほとんどが行政側主体と考えてもよい。
たとえば、 高速道路を建設するというような場合、 実施主体は、 国と高速道路建設・管理者である。
ところが、 府県や市町村も同じく実施側主体であるかというと、 そうではあるけれども単純にではなくて、 市民や地域住民の利害を代表するという点で受益（受害）者側主体でもある。
また、 計画・デザインの実際的業務は受託側主体が行うにしても、 意志決定権は実施側主体にあるので、 明確にプランナー、 デザイナーとしての職能が確立している状況にあるとは言えないことが問題である。
第三者的判断主体が入る余地（というより積極的に介入した方がよい場面、 「協働」が必要な場面とも言える）が生じる一つの理由となっている。
もう少し別の要因を考えると、 前述した「主体の一体性」の問題があり、 どのような組織、 制度、 体制とプロセスをもって土木のプロジェクトを遂行するかは、 極めて重要である。
なお、 こうした点に関連して、 柴山・國島20)の議論は参考になろう。
まず、 一般的に、 どのような土木技術者が必要であるかを考えると、 大別して以下のようになる。
プロデューサとディレクターは、 当該の計画や事業の実施側主体の者で（実施側主体の組織に所属してはいないが委託により実施側主体として働く者も含む）、 ディレクターは具体的な事業などの実施に関わり、 プロデューサは、 それを含みつつより広範な事業、 地域、 環境を取り扱ったり、 事業化に至る以前の構想などの段階から関わる者をいう。
コーディネータは、 主体の立場を越えて（事業等の影響範囲が小さい場合などには、 個々の職能を越えて）事業の計画・実施に関わるあらゆる事柄や人的関係を調整しつつ、 その実現にいたらせる者である。
これまで、 土木技術者は、 これらの全てに対応できていたわけではない。
たとえば、 行政側にいる者は、 プロデューサ、 ディレクタとしての役割を主として果たし、 建設コンサルタントは、 プランナーであったろう。
しかし、 デザイナーとして働いたものはいるのであろうか。
また、 デザイン面が重要な位置を占めるプロジェクトの実施において、 さまざまな立場の主体や複数のプランナー、 デザイナーをまとめ、 周辺の調整を行って目標の実現にいたらせるコーディネータの役割を担っている者を実施側主体、 受託者側主体の中に見出せるであろうか。
また、 土木技術者かつデザイナー（デザイナー・エンジニア）であるような者がいるであろうか（土木技術者が否応なくデザイナーとしての役割を果たさざるを得ない場合は多々あるのであるが）。
こうした状況の中で、 土木技術者はデザインにどう関わるべきかが問題である。
土木技術者は、 現在では通常の場合、 デザイナー（意匠設計者）としての役割を果たすだけの技術力、 能力をもっていない。
しかし、 デザインや景観が問題になり、 意志決定を迫られる場合は多々ある。
そこで、 無理にでも自分でやるか、 施工業者やメーカーに任せるといったことになり、 結果的に、 責任あるデザインをしないという場合が多い。
ところで、 山本は、 前述した論文12)の中で『最近の土木構造物が形の美しさを求めるために、 美的感覚にすぐれていそうな局外者に依存するような傾向があるとすれば、 それは大きな間違いである。
土木技術者は建設物の美しさを含めた意味での新しい環境造成という、 自分の職能に対する意識を育てさえすればよいのである。
』とも述べている。
そうする必要があるのは確かであるが、 それだけで済むほど、 デザインは簡単なものではないと筆者は考える。
それでは、 どうするべきであろうか。
ひとつには、 後述するように、 デザイナーまたはデザインに関わるプロジェクト等をこなせるプロデューサ、 ディレクタ、 コーディネータたり得るべく教育・訓練を受け、 あるいは、 自己啓発をつづけることである。
そして、 今ひとつは、 デザイナーとの「協働」である。
ただし、 現状では、 デザイナーの側に問題なしとは言えない。
景観設計家、 アーバン・デザイナー、 環境デザイナーは数多くいるわけではない。
そこである場合には、 建築家その他のデザイナーに頼ることになるが、 このとき気をつけなければならないことは、 彼らが環境デザイン、 土木デザインに不慣れなために、 前述した「初期アーバンデザインの誤り」と同じ過ちを犯したり、 土木デザインのあるべき姿をはき違えたりすることである。
また、 少数の環境デザイナーが、 日本全国到るところのデザインを担当し、 結果として「どこかでみた景色」があちこちに現れたり、 場所と全く無関係なデザインなされるような事態も生じる可能性がある。
地元のデザイナーを登用すれば、 こうした弊害を少なくすることはできるかもしれないが、 どちらにしても、 コーディネータ、 第三者的判断主体の必要があるだろう。
デザイナー側の問題が解決したとしても、 「協働」のための体制、 システムを整備しておく必要がある。
土木側・デザイナー側の間のコミュニケーションの問題、 著作権の問題、 制作者の「名前」の問題、 報酬の問題、 意志決定方法の問題、 等々解決すべき点は多い。
このような職能は、 必要であり、 存在すれば土木デザインに大きな役割を果たすと思われる。
しかし、 問題はその養成方法である。
これを大学教育の中で養成するのは現状では困難であり、 現実的であるのは、 デザイナーに土木技術者の素養をつけさせるか、 反対に、 土木技術者をデザイナーとして再教育するかである。
企業（組織）内において教育・研修ができればそれでよいのであるが、 なかなか困難であって、 公的な教育・研修体制の整備は、 緊要の課題と言えよう。
あるいは、 大学におけるリカレント教育が重要な手だてとなる。
日常の業務をを通じて教育・訓練を行うとすると、 インストラクターおよび教育機会の有無がキーポイントとなるので、 たとえば、 土木技術者が所属する建設コンサルタントの中で、 あるいは、 デザイナーがデザイナー事務所でこうした訓練を受けるのは難しい。
そこで、 行政、 建設コンサルタント、 デザイナー事務所などの諸組織間の人事交流や教育・訓練に関する相互協力が活発化することが必要で、 そのための制度の整備などを進めなければならない。
また、 デザイナー教育を受けた者を新規採用して、 組織内で土木技術者としての教育を行いつつデザイナー・エンジニアに育て上げることも、 もっと積極的に行われるべきであろう。
それにしても、 今活躍している土木技術者が、 景観やデザインに関わるプランナーとしてならまだしも、 デザイナーとして一人前になることはそう簡単なことではない。
したがって、 やはり、 デザイナーに委嘱したり、 アドバイザーに頼る必要が出て来る。
小規模、 単純なプロジェクトの場合でもそうした方がよい。
そうすると、 いずれにせよ、 土木技術者は、 プロデューサ、 ディレクタ、 コーディネータとしての役割を果たさなければならず、 そのためには、 デザインを吟味・チェックし、 デザイニングを監督、 差配できるだけの教育、 訓練を受け、 経験を積まなければならない。
この時重要であるのは、 自己啓発、 自己訓練である。
環境づくりに携わる者の責務として美的側面を配慮しなければならないことを認識し、 常に意識的にその面からものを見ること、 そして、 考え、 解釈し、 判断することを通じて自らを鍛錬するのである。
前述したように、 計画・デザインには、 本来、 複数の（しかも多くの）主体が関わる。
それら複数の関係主体全ての合意のもとに計画・設計案がつくられる必要があるが、 現実にはなかなかそうはならない。
そこで、 専門家あるいは学識経験者からなる第三者的判断主体が、 デザイナーとは別に、 計画・設計プロセスに参画することが必要である。
この判断主体の役割は、 実施側主体がいたらないデザインの吟味・チェックを行いデザイナーに助言すること、 他の（たとえば、 デザイニングと決定に関与できない市民などの）関係主体の代弁者たること、 デザイン・コンセプト、 デザイン目標、 予備設計から詳細設計に至る諸デザイン案の決定に関わること、 などである。
デザイナーが建築家など他分野のものであるような場合に、 この判断主体の役割は特に大きい。
デザイン課題がデザイナーに依頼するまでのものでなく、 事業主体がデザインする場合の助言者ともなり得る。
したがって、 コーディネータの役割に近く、 コーディネータそのものとして働くことも多いが、 たとえば委員会方式でデザインの意志決定を行う場合など、 異なる役割を果たす。
また、 アドバイザーとして、 コーディネータに助言するようなこともあろう。
この第三者的判断主体が、 最もその役割を発揮するのは、 制度的な保証を得て、 プロジェクトの構想・計画から実施まで一貫してコーディネータ、 アドバイザーなどとして関わる場合である。
前述した「主体の一体性」の保持は、 土木プロジェクトの遂行においては構造的に困難であって、 これを補完（保障）できるのは、 この種の専門家（その身分や立場などは比較的安定していよう、 また、 一部の立場に偏しない判断が期待できよう）であるからである。
なお付言しておくが、 この主体の存在により、 デザイナーの地位が結果として不当に低くなるようなことは避けなければならない。
キーワード集において、 独自の立場から「造」について触れているのは、 河本（『持続するシステム』）、 久（『きわ』）、 大山（『不調和なデザイン』）、 西（『土木の風景づくり』）などであり、 この側面が重視される必要があることを示唆している。