間淵領吾の研究業績




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目次： 著書    論文   翻訳   学会等での口頭発表 　 その他


《著書》

  1. 2022年（3月10日）、『基礎社会学』（新訂第５版）、世界思想社。（共著書）
    本人担当部分：第3章「社会調査とデータ」、 29-42頁 編者：間淵領吾・酒井千絵・古川誠
    共著者：片桐新自・山本雄二・間淵領吾・保田時男・大和礼子・永井良和・宇城輝人・古川誠・大門信也・土屋敦・吉岡洋子・内田龍史・雪村まゆみ・酒井千絵・熊野建
    定価：1,900円＋消費税
    ISBN978-4-7907-1766-9
  2. 2018年（4月10日）、『基礎社会学』（新訂第４版）、世界思想社。（共著書）
    本人担当部分：第3章「社会調査とデータ」、 29-42頁 編者：酒井千絵・永井良和・間淵領吾
    共著者：片桐新自・山本雄二・間淵領吾・保田時男・大和礼子・永井良和・宇城輝人・古川誠・大門信也・松原一郎・加納恵子・石元清英・雪村まゆみ・酒井千絵・熊野建
    定価：1,800円＋消費税
    ISBN978-4-7907-1716-4
  3. 2014年（3月30日）、『基礎社会学』（新訂第３版）、世界思想社。（共著書）
    本人担当部分：第3章「社会調査とデータ」、 29-42頁 編者：永井良和・間淵領吾・大和礼子
    共著者：片桐新自・山本雄二・間淵領吾・保田時男・大和礼子・永井良和・古川誠・大門信也・松原一郎・加納恵子・石元清英・酒井千絵・熊野建
    定価：1,800円＋消費税
    ISBN978-4-7907-1619-1
  4. 2010年（4月20日）、『基礎社会学』（新訂第２版）、世界思想社。（共著書）
    本人担当部分：第3章「社会調査とデータ」、 29-42頁 編者：片桐新自・永井良和・山本雄二
    共著者：片桐新自・山本雄二・間淵領吾・大和礼子・永井良和・古川誠・架場久和・岩見和彦・松原一郎・石元清英・酒井千絵・熊野建
    定価：1,800円＋消費税
    ISBN978-4-7907-1465-1
  5. 2006年（12月20 日）、『労働組合調査のための統計解析』、第一書林。（監修・執筆） 本人担当部分：「目的にあった解析方法を選ぼう－さまざまな多変量解析手法の特徴－」、168-192頁。
    編者：（財）連合総合生活開発研究所・(財)労働調査協議会
    定価：2,800円＋消費税
    ISBN 4-88646-192-1
  6. 2006年（7月25日）、『社会の見方、測り方：計量社会学への招待』、勁草書房。（共編著書）  《正誤表 本人担当部分：「自殺と社会的統合----連続的な２つの変数の関連の強さを測る：相関係数」、 67-73頁。（与謝野有紀と共著）
    監修：数理社会学会
    編者：与謝野有紀・栗田宣義・高田洋・間淵領吾・安田雪
    定価：3,400円＋消費税
    ISBN4-326-60186-8
  7. 2006年（4月25日）、『階層意識と政治意識』（現代日本社会階層調査研究資料集：第２巻）、日本図書センター。（共著書） 本人担当部分：「職業カテゴリーによる日本人の職業の序列付け」、 165-180頁。「不公平感の趨勢」、753-798頁。
    監修：盛山和夫・原純輔
    定価：140,000円＋消費税
    ISBN4-284-50002-3 C3336
  8. 2006年（3月30日）、『基礎社会学』（新訂第１版）、世界思想社。（共著書）
    →2008年5月：繁体字版、群學出版有限公司（臺灣）、訳者：蘇碩斌博士・鄭陸霖博士
    本人担当部分：第3章「社会調査とデータ」、 29-42頁 編者：片桐新自・永井良和・山本雄二
    共著者：片桐新自・山本雄二・間淵領吾・大和礼子・永井良和・古川誠・架場久和・岩見和彦・松原一郎・杉野昭博・石元清英・熊野建
    定価：1,800円＋消費税
    ISBN4-7907-1176-5
  9. 2005年（4月15日）、『衰退か再生か：労働組合活性化への道』、勁草書房。（共著書） 本人担当部分：第6章「労働組合離れと組合意識」、123 -145頁 編者：中村圭介、（財）連合総合生活開発研究所
    共著者：中村圭介、原ひろみ、佐藤博樹、野田知彦、久本憲夫、別所俊一郎、間淵領吾、三浦まり、（財）連合総合生活開発研究所
    定価：2,400円＋消費税
    ISBN 4-326-60184-1
  10. 2000年、『社会調査の公開データ：２次分析への招待』、東京大学出版会。（共著書） 本人担当部分：3.13「社会階層・社会移動に関する調査（1975年）：ＳＳＭ調査」、127 -132頁 編者：佐藤博樹・石田浩・池田謙一
    共著者：佐藤博樹、石田浩、池田謙一、安蔵伸治、稲葉昭英、松井博、岩井紀子，西川真規子、赤堀三郎、 千葉隆之、宮本直美、吉井清子、片桐恵子、上村泰裕、安野智子、永井暁子、間淵領吾、中尾啓子、清水誠
    定価：3,200円＋消費税
    ISBN 4-13-052017-2
  11. 2000年、『SASプログラミングの基礎：SAS Programming: A Gentle Introduction』、ハーベスト社。（共著書）
    本人担当部分：第７章「質的変数における２変数間の関係」、83-91頁 編者：野宮大志郎、池周一郎、稲葉昭英、杉野勇
    共著者：野宮大志郎、池周一郎、稲葉昭英、杉野勇、阿部晃士、間淵領吾、太郎丸博、鎌原雅彦、神信人
    定価：2,800円＋消費税    同書付録のデータ・プログラムファイル
    ISBN 4-938551-49-7
  12. 2000年、『公平感と政治意識』（日本 の階層システム：第２巻） 、東京大学出版会。（共著書）
    本人担当部分：第７章「不公平感が高まる社会状況は何か―公正観と不公平感の歴史」、151-170頁 編者：海野道郎
    共著者：海野道郎、都築一治、間々田孝夫、宮野勝、織田輝哉、阿部晃士、斎藤友里子、山岸俊男、間淵領吾、小林久高、轟亮、片瀬一男
    定価：2,800円＋消費税
    ISBN 4-13-055122-1
  13. 2000年、『現代社会学のパースペクティブ』、学文社。（共著書）
    本人担当部分：第７章 「業績主義は労働者に支持されているのか？―日本的雇用慣行をめぐる労働者意識の変化」、127-139頁 編者：田野崎昭夫
    共著者：加藤裕子、鍋山祥子、竹村(大渕)祥子、築山秀夫、吉岡雅光、江川直子、間淵領吾、湧田英明、時井聰、田邊浩、土方透
    定価：2,500円＋消費税
    ISBN 4-7620-0955-5  
  14. 1998年、『ミクロ-マクロ・リンクの社会理論』、新泉社。（共著書・翻訳）
    本人担当部分：第７章「複雑かつ不確定な制度的秩序におけるミクロ相互作用とマクロ構造の相互浸透」、223-247頁 共著者：石井幸夫、内田健、木戸功、圓岡偉男、若狭清紀、間淵領吾
    原著書：The Micro-Macro Link, University of California Press
    原著書編者：Alexander, Jeffrey C.; Bernhard Giesen; Richard Meunch; Neil J. Smelser (eds.)
    原著論文著者：Richard Muench
    原著論文題名：The Interpenetration ofMicrointeractionandMacrostructuresinaComplexandContingentInstitutional Order
    定価：2,800円＋消費税
    ISBN 4-7877-9820-0  
  15. 1996年、『地域社会計画の研究』、学文社。（共著書） 本人担当部分：第２章「首長の選挙公約と地域計画」、33-60頁
    第３章「地域問題と自治体による対策」、61-82頁 編者：田野崎昭夫
    共著者：田野崎昭夫、間淵領吾、川崎嘉元、星野潔、田邊浩、築山秀夫、武川正吾、林茂樹、園田茂人
    定価：6,340円＋消費税
    ISBN 4-7620-0620-3  
  16. 1995年、『地域社会の構造と変容：多摩地 域の総合研究』、中央大学出版部。（共著書）
    本人担当部分：第５章「多摩地域の社会計画と住民生活」、213-243頁（田野崎昭夫と共著） 編者：中央大学社会科学研究所
    共著者：寺西俊一、江藤俊昭、菅原敏夫、吉田三千雄、佐藤俊一、田野崎昭夫、間淵領吾、古城利明、今村都南雄、前田成東、石毛鍈子、牛山久仁彦、平田昭子
    定価：4,900円＋消費税
    ISBN 4-8057-1302-X


《論文》

  1. 2015年9月、単著、「日本人の意見の多様性－1980年以前の国際共同世論調査データの２次分析－」『社会と調査』（15）：74-85。
  2. 2007年1月、単著、"How Labor Unions Are Perceived by Members and Union Disassociation in Japan", The Japan Institute of Labour Policy and Training (ed.), Japan Labor Review (4-1): 91-111。
  3. 2004年、単著、「労働組合に関する日本人の意識の変遷－1973～2003年に実施された各種世論調査の結果から－」東京大学社会科学研究所編、『社会科学研究』 (56-1)：45-84。【CiNiiで全文をご覧になることができます。】
  4. 2002年、単著、「二次分析による日本人同質論の検証」『理論と方法』（17-1：特集 二次分析の新たな展開を求めて）：3-21。
    【※数理社会学会の許可に基づき、掲載論文のPDFファイル（603 KB）を公開しています。論文タイトルをクリックするとご覧になれます。＜正誤表＞】
  5. 2000年a、単著、"Trends in Japanese Perceptions of Social Justice and Fairness: 1945-1998", Miyano, Masaru(ed.),Japanese Perceptions of Social Justice：How Do TheyFigure out What Ought to be?(Ministry ofEducation,Science, Sports and Culture,Grant-in-Aid for Scientific Research (B) Report, grantnumber:09410050)：39-59.
  6. 2000年b、単著、"Sample Characteristics of 1997 Japanese Social Justice Survey",Miyano, Masaru (ed.),Japanese Perceptions of Social Justice：How DoThey Figure outWhat Ought to be?(Ministry of Education,Science, Sports and Culture, Grant-in-Aid for Scientific Research (B) Report, grant number:09410050)：194-202.
  7. 1998年a、単著、「不公平感の趨勢：既存調査の２次分析」宮野勝（編）『公平感と社会階層』科学研究費補助金・特別推進研究(一)「現代日本の社会階層に関する全国世論調査研究」成果報告書（1995年ＳＳＭ調査シリーズ：8）：149-194、1995年ＳＳＭ調査研究会。【概要】
  8. 1998年b、単著、「職業カテゴリーによる日本人の職業の序列付け―『職業に貴賎なし』意識の現在」都築一治（編）『職業評価の構造と職業威信スコア』科学研究費補助金・特別推進研究(一)「現代日本の社会階層に関する全国世論調査研究」成果報告書（1995年ＳＳＭ調査シリーズ：5）：153-180、1995年ＳＳＭ調査研究会。【概要】
  9. 1996年a、単著、「日本人にとって『社会階層』とは何か：自由回答の分析」宮野勝（編）『社会的公正の研究：理論・実証・応用』平成４-６年度科学研究費補助金・総合研究Ａ・研究成果報告書：133-153。
  10. 1996年b、単著、「社会的不公平感の趨勢:世論調査の時系列分析」宮野勝（編）『日本人の公正観』中央大学社会科学研究所研究報告（第17号）:29-77、中央大学社会科学研究所。
  11. 1996年c、単著、「全般的不公平感と領域別不公平感」宮野勝（編）『日本人の公正観』中央大学社会科学研究所研究報告（第17号）:79-101、中央大学社会科学研究所。
  12. 1995年、*共著、「区議会議員の社会・政治意識(2)」中央大学文学部編、『紀要』社会学科:第５号（通巻第160号）：17-31、中央大学文学部。（川崎嘉元と共著）
  13. 1994年、*単著、「現代日本における労働者の中心的生活関心」中央大学文学部編、『紀要』社会学科:第４号（通巻第156号）：1-28、中央大学文学部。
  14. 1993年、*単著、「組織参加の規定要因について―労働組合員の組合参加データによる分析」中央大学文学部編、『紀要』社会学科:第３号（通巻第151号）：51-71、中央大学文学部。
  15. 1992年a、単著、「ブレズノ町の事例Ⅲ：文化」中央大学社会科学研究所編、『脱社会主義と社会変動(1) 』：59-71、中央大学社会科学研究所。
  16. 1992年b、単著、「バンスカー・シティアブニッツア町の事例Ⅳ：文化」中央大学社会科学研究所編、『脱社会主義と社会変動(1) 』：145-156、中央大学社会科学研究所。
  17. 1991年、*単著、「２つの組織環境制御モデルについて」中央大学大学院編『大学院研究年報』第20号:文学研究科篇：117-125、中央大学大学院。
  18. 1990年a、単著、「社会システムの適応概念について」中央大学大学院機関誌編集委員会編『論究』第22号:文学研究科篇：77-88。
  19. 1990年b、単著、「組織の『構造慣性』に関する一試論」中央大学大学院編『大学院研究年報』第19号:文学研究科篇：139-149。
  20. 1990年c、単著、「自治会成員の欲求充足と資源選好」中央大学社会科学研究所編『多摩地域の総合研究』第3巻：270-294。
  21. 1989年、*単著、「コンティンジェンシー理論再考―組織の環境概念を中心に」（修士論文）、中央大学大学院文学研究科博士前期課程社会学専攻。


《翻訳》

  1. 1992年、単独訳、チャバ・マコー「中間管理者の地位と影響力：ハンガリー国営企業の場合」
    所収：石川晃弘編『中間管理者の地位・影響力・キャリア形成：国際的パースペクティヴ』：29-35、中央大学社会科学研究所。
    原著者名：Csaba Mako
    原著題名：The Under-estimated Middle Managers in the Hungarian Firms.
  2. 1992年、単独訳、K.K.チャウドゥリ＆T.ロイ「中間管理職の動機づけと管理スタイル：インドにおける仮説と検証」
    所収：石川晃弘編『中間管理者の地位・影響力・キャリア形成：国際的パースペクティヴ』：75-84、中央大学社会科学研究所。
    原著者名：K.K. Chaudhuri & T. Roy
    原著題名：Motivation and Style of Middle Managers in India.
  3. 1992年、単独訳、ゾフィア・ルンメル・シスカ「中間管理者のキャリア・職能・態度：ポーランド国営企業の場合」
    所収：石川晃弘編『中間管理者の地位・影響力・キャリア形成：国際的パースペクティヴ』：85-93、中央大学社会科学研究所。
    原著者名：Zofia Rummel-Syska
    原著題名：Remarks on Middle Management in Poland.


《学会等での口頭発表》

  1. 2014年、単著、「日本人論の思い込み―社会を読み解く統計学」、朝日カルチャーセンター中之島教室、2月14日。
  2. 2008年、単著、The Heterogeneity of the Japanese: Quantitative Analysis of International Public Opinion Surveys Data, (The School of Asian Studies Seminar), （於：ニュージーランド国立The University of Auckland）、10月29日。
  3. 2007年、単著、「我が国における社会調査と計量社会学の動向」、統計研究会（於：京都大学農学部）、10月27日。
  4. 2002年、単著、「日本人の世論の多様性」、関西数理社会学研究会（於：甲南大学）、 10月19日。
  5. 2001年a、単著、「日本人の意識は同質的か？―国際共同世論調査データによる分析―」、数理社会学会第32回大会（於：群馬大学）、9月23日。
  6. 2001年b、単著、「絵馬に見る日本人の願い事の諸類型」、日本行動計量学会第29回大会・特別セッション「社会学におけるクラスター分析とMDSの応用」（於：甲子園大学）、9月14日。
  7. 1999年a、単著、「社会的成功の条件：日本人の理想と現状評価」日本行動計量学会第27回大会・特別セッション（於：倉敷市芸文館）、9月21日。
  8. 1999年b、単著、Contemporary Trends in Perceptions of Fairness in Japan:SecondaryAnalysisofPublicOpinionSurvey Data from 1973 to 1998, (PaperpresentedattheAnnualConferenceofInternationalSociologicalAssociation Research Committee No.28), （於：アメリカ合州国Wisconsin大学Madison校）, 8月12日。
  9. 1999年c、単著、「社会的不公平感の趨勢：世論調査データの２次分析」日本行動計量学会小グループ研究会「計量社会学研究会」（於：立教大学）、3月27日。
  10. 1998年、*単著、「職業カテゴリーによる日本人の職業の序列付け」、関西数理社会学会研究会（於： 大阪経済大学）、7月11日。
  11. 1996年、*単著、「自由回答による日本人の階層帰属意識」、日本社会学会第69回大会･一般研究報告[研究法・調査法]部会(於：琉球大学)、11月23日。
  12. 1994年、*単 著、 Perception of Social Justice on the Determining of Payment in Japan,(ResearchCommitteeNo.10, World Congress of InternationalSociologicalAssociation), (於：ドイツ連邦共和国Bielefeld大学)、7月18日。
  13. 1993年a、単著、「職業の変化と職業小分類の問題点」数理社会学会第16回大会(於：東京都立大学)、10月12日。
  14. 1993年b、単著、「産業振興と地域社会計画」日本社会学会第66回大会･一般研究報告(3)地域社会計画(於：東洋大学)、10月11日。
  15. 1993年c、単著、Cognitive and Evaluative Perception of Social Justice, (Congress ofResearch Committee No.10, International Sociological Association),(於：中央大学)、5月12日。
  16. 1992年、*単著、「不公平体験と公平感」日本社会学会第65回大会･一般研究報告(1)階級･階層Ⅰ(於：九州大学)、10月31日。
  17. 1989年、*単著、「組織社会学における４つのモデルの相補性」日本社会学会第62回大会･一般研究報告（Ⅲ）基礎理論Ⅹ(於：早稲田大学)、10月22日 。


《その他》

  1. 2020年11月 3日、「社会調査における複数回答形式と択一回答形式について：大阪高等裁判所令和２年（ネ）第１５６８号不正競争行為差止等請求控訴事件」（本鑑定意見書は、大阪高等裁判所令和２年（ネ）第１５６８号不正競争行為差止等請求控訴事件に関して、社会調査方法論に関する専門的見地からの鑑定意見を申し述べたものである。（全21頁、計20,239字））
  2. 2020年2月 19日、「一橋大学法学研究科井上由里子教授鑑定意見書（乙第19号証）に関する鑑定意見書 ――京都地方裁判所平成30年（ワ）第1631号不正競争行為差止等請求事件――」（本鑑定意見書は、京都地方裁判所平成30年（ワ）第1631号不正競争行為差止等請求事件に関して一橋大学法学研究科教授井上由里子氏（以下、「井上教授」と表記する。）が作成した鑑定意見書（乙第19号証）について、社会調査方法論に関する専門的見地からの鑑定意見を申し述べたものである。（全21頁、計26,904字））
  3. 2019年5月 14日、「株式会社聖護院八ツ橋総本店実施「八ツ橋についてのアンケート調査」に関する鑑定意見書」（本鑑定意見書は、株式会社聖護院八ツ橋総本店が平成３１年１月３０日乃至２月１日にインターネット上で実施した「八ツ橋についてのアンケート調査」の調査結果報告書（乙第６号証）について、社会調査方法論に関する専門的見地からの鑑定意見を申し述べたものである。（全11頁、計7,720字））
  4. 2019年4月 17日、「八ツ橋に関する消費者意識調査結果報告書（鑑定意見書）」（全国調査のデータ分析に基づき、和菓子の購入に際して製造者の創業年を考慮する消費者は、２割乃至３割程度存在するものと推定した。八ツ橋の購入に際して製造者の創業年を考慮する消費者は、少なく見積もっても３割程度存在することを明らかにした。消費者は、製造者の創業年から商品の品質の良さを推測しているものと推定した。（全30頁、計13,950字））
  5. 2018年11月 15日、「鑑定意見書（補足）」（藤井亮輔氏作成の『あん摩マッサージ指圧の受療状況と当該施術所の実態に関する調査研究』（厚生労働行政推進調査事業費補助金厚生労働科学特別研究事業平成２８年度総括研究報告書、平成２９年５月、以下「報告書」と表記する）に関して、すでに「鑑定意見書」（２０１８年１０月２２日付、以下「間淵（2018）」と表記する）において鑑定意見を述べたが、当該鑑定意見書作成時点で未入手であった関係資料をその後に入手し、その内容について検討した結果、新たな事実が判明したので、社会調査方法論並びに社会統計学の観点から補足的意見を述べることとした。（全7頁、計7,581字））
  6. 2018年10月 22日、「鑑定意見書」（本鑑定意見書は、藤井亮輔氏作成の『あん摩マッサージ指圧の受療状況と当該施術所の実態に関する調査研究』（厚生労働行政推進調査事業費補助金厚生労働科学特別研究事業平成２８年度総括研究報告書、平成２９年５月、以下「報告書」と表記する）に関する社会調査方法論並びに社会統計学の観点からの評価を述べたものである。（全15頁、計17,308字））
  7. 2018年1月、単著、「調査を活用するために」、『労働調査』（570）：36-46、財団法人労働調査協議会。
  8. 2012年2月 24日、「合同会社オフィスFYDが実施した『「黒糖ドーナツ棒」に関するアンケート調査（A)調査結果・報告書』に対する意見」（株式会社フジバンビを控訴人（被告・反訴原告）とし株式会社七尾製菓を被控訴人（原告・反訴被告）とする商標権に基づく差止請求権不存在確認等訴求本訴、商標権侵害行為差止等反訴控訴事件（平成23年（ネ）第3026号）において大阪高等裁判所に提出された調査報告書に対する鑑定意見書（全22頁、計24,300字））
  9. 2012年2月 24日、「合同会社オフィスFYDが実施した『「黒糖ドーナツ棒」に関するアンケート調査（B)調査結果・報告書』に対する意見」（株式会社フジバンビを控訴人（被告・反訴原告）とし株式会社七尾製菓を被控訴人（原告・反訴被告）とする商標権に基づく差止請求権不存在確認等訴求本訴、商標権侵害行為差止等反訴控訴事件（平成23年（ネ）第3026号）において大阪高等裁判所に提出された調査報告書に対する鑑定意見書（全11頁、計11,623字））
  10. 2011年8月 24日、「乙第44号証ならびに乙第45号証に対する意見書」（株式会社西松屋を原告としイオンリテール株式会社を被告とする不正競争行為差止等請求事件（平成21年（ワ）第6755号）の控訴審において大阪高等裁判所に提出された調査報告書等に対する鑑定意見書（全9頁、計9,249字））
  11. 2011年6月 21日、「合同会社オフィスFYDが実施した第2回調査に対する意見書」（株式会社西松屋を原告としイオンリテール株式会社を被告とする不正競争行為差止等請求事件（平成21年（ワ）第6755号）の控訴審において大阪高等裁判所に提出された調査報告書に対する鑑定意見書（全44頁、計41,306字））
  12. 2011年4月 13日、「合同会社オフィスFYDが実施した調査に対する意見書」（株式会社西松屋を原告としイオンリテール株式会社を被告とする不正競争行為差止等請求事件（平成21年（ワ）第6755号）において大阪地方裁判所に提出された調査報告書に対する鑑定意見書（全25頁、計20,846字））
  13. 2010年3月31日、編著、『平成21年度（2009年度）吹田市市政モニタリング調査報告書』、吹田市市民文化部市民相談課・関西大学社会学部社会調査研究会。
    本人担当部分：「はじめに」pp.i-ii、「調査概要」pp.1-2、「標本構成1～7」pp.3-9、「凡例」p.14、「標本誤差早見票」p.15、「第6章」pp.133-149、「資料」pp.153-154
  14. 2009年3月日、単著、「ホリデープログラムによる子育て支援」、『労働調査』2009年3月号（連載かいがい発・第140回）：1-2、財団法人労働調査協議会。
  15. 2008年7月日、単著、「『子育て支援先進国』で予想外の一苦労」、『労働調査』2008年7月号（連載かいがい発・第133回）：1-2、財団法人労働調査協議会。
  16. 2008年6月30日、単著、「書評：岩井紀子・保田時男著『調査データ分析の基礎－JGSSデータとオンライン集計の活用－』有斐閣」、『理論と方法』23-1(43)、書評特集「統計分析法の教育とテキスト」：134-136。
  17. 2008年3月31日、編著、『平成19年度（2007年度）吹田市市政モニタリング調査報告書』、吹田市市民文化部市民相談課・関西大学社会学部社会調査研究会。
    本人担当部分：「はじめに」pp.i-ii、「調査概要」pp.1-2、「凡例」p.14、「標本誤差早見票」p.15、「第1章2」p.23、「第４章1～6・13」pp.117-124 & p.131、「資料」pp.191
  18. 2007年3月31日、編著、『平成18年度（2006年度）吹田市民意識調査報告書』、吹田市市民文化部市民相談課・関西大学社会学部社会調査研究会。
    本人担当部分：「はじめに」pp.iii-iv、「調査概要」pp.1-2、「凡例」p.26、「標本誤差早見表」p.27、「第6章　火災予防について の理解」pp.119-129、「資料　吹田市第3次総合計画の進行に係る指標及び数値一覧」pp.263-265
  19. 2006年6月16日、単著、「世論調査からみた昭和の価値観」（口頭発表）、関西大学・吹田市民講座「昭和という時代～昔はよかった？～」（於：吹田市千里市民センター）。
  20. 2005年、単著、「社会調査データアーカイブの利用法」関西大学インフォメーションテクノロジーセンター『ＩＴフォーラム』(19):27-44 、関西大学インフォメーションテクノロジーセンター。→2005年4月7日改訂版、単著、「ICPSR データアーカイブの利用法」（http://www.mabuchi.org/icpsr.html）。
  21. 2004年、単著、「日本人の社会意識の多様性(1)：国際比較」、奈良大学広報室（編）、『人が変わると社会が変わる？社会が変わると人が変わる？－個人と社会の関係を探る社会心理学－』：13-14、奈良大学社会学部。
  22. 2004年、単著、「日本人の社会意識の多様性(2)：時系列比較」、奈良大学広報室（編）、『人が変わると社会が変わる？社会が変わると人が変わる？－個人と社会の関係を探る社会心理学－』：15-16、奈良大学社会学部。
  23. 2003年9月25日、単著、「個人の意見と社会の意見：日本人の意識の多様性」（口頭発表）、おおさかシティカレッジ・奈良大学社会学部連携講座（於：大阪市難波市民学習センター）。
  24. 2003年3月、単著、「絵馬を調べて、社会を学ぶ」、奈良大学広報室（編）、『大学の先生と考える【総合学習】』：25-26、奈良大学社会学部。
  25. 2003年3月、単著、「外国人犯罪報道を検証する－新聞記事の内容分析－」、奈良大学広報室（編）、『大学の先生と考える【総合学習】』： 27-30、奈良大学社会学部。
  26. 1995年、単著、「社会学のレポートの書き方」中央大学通信教育部編『レポートの書き方』： 102-120、中央大学通信教育部。
  27. 1994年、単著、「能力・業績重視の賃金体系と労働者の公平感」(財)社会経済生産性本部編『elan』創刊号：36-39。

《取材協力・番組出演等》

  1. 2006年、朝日放送「ハジメちゃん--あなたの大人年齢は？」監修：「大人年齢」算出メカニズムの考案、算出プログラムの作成・提供。
  2. 2004年、The Daily Yomiuri（2月15日）
  3. 2003年、奈良新聞社「ならリビング」第１面（5月30日）
  4. 2002年、International Herald Tribune (The Asahi Shimbun: English Edition)（12月14-15日）
  5. 2002年、奈良テレビ放送「街かどウォッチャー」番組出演・コメント（11月2日放送）
  6. 2002年、バイリンガル雑誌「Xene」2002年10月号（No.30）: "Beware of Bad Foreigners!-The ABC'sofExaggeratingForeign Crime", in English
  7. 2002年、読売新聞「外国映画に描かれる変な日本人」（2002年8月30日夕刊）
  8. 2002年、奈良どっとFM「日本人の同質性」（5月10日放送）
  9. 2002年、The Daily Yomiuri (Los Angels Times World Report)（6月3日）
  10. 2002年、The Detroit News（5月26日）
  11. 2002年、Los Angeles Times（2月16日）
  12. 2002年、産経新聞「奈良人発掘」【新春版：５】（1月9日）
  13. 2001年、産経新聞「絵馬の願い事」（12月30日）
  14. 2001年、産経新聞：2001年参院選（奈良県）に関するコメント（7月）
  15. 2001年、朝日新聞（6月）
  16. 1990年、朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、産経新聞【すべて神奈川版？】ならびにＮＨＫニュース：川崎市市民オンブズマン制度スタートに際し、専門調査員として紹介される。
  17. 1966年、朝日新聞【多摩版】「三沢大火に坊やも寄金」（1月14日）


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